クリエイト・レストランツHD(3387)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 72億9084万
- 2010年2月28日 -14.49%
- 62億3465万
- 2010年11月30日 -8.94%
- 56億7704万
- 2011年2月28日 -8.37%
- 52億204万
- 2011年5月31日 +10.75%
- 57億6126万
- 2011年8月31日 -4.28%
- 55億1470万
- 2011年11月30日 -0.37%
- 54億9450万
- 2012年2月29日 +5.88%
- 58億1735万
- 2012年5月31日 +6.34%
- 61億8607万
- 2012年8月31日 -2.24%
- 60億4742万
- 2012年11月30日 +1.35%
- 61億2908万
- 2013年2月28日 -2.47%
- 59億7768万
- 2013年5月31日 +48.54%
- 88億7902万
- 2013年8月31日 -1.17%
- 87億7540万
- 2013年11月30日 -0.1%
- 87億6679万
- 2014年2月28日 +7.26%
- 94億290万
- 2014年5月31日 +9.98%
- 103億4090万
- 2014年8月31日 +3.87%
- 107億4090万
- 2014年11月30日 +6.19%
- 114億555万
- 2015年2月28日 -4.47%
- 108億9598万
- 2015年5月31日 +6.51%
- 116億511万
- 2015年8月31日 +40.43%
- 162億9720万
- 2015年11月30日 +0.9%
- 164億4350万
- 2016年2月29日 +6.5%
- 175億1237万
- 2016年5月31日 +8.91%
- 190億7235万
- 2016年8月31日 +0.32%
- 191億3298万
- 2016年11月30日 +4.74%
- 200億4051万
- 2017年2月28日 -1.54%
- 197億3119万
- 2017年5月31日 +3.79%
- 204億7900万
- 2017年8月31日 +0.14%
- 205億700万
- 2017年11月30日 +2.72%
- 210億6500万
- 2018年2月28日 -3.46%
- 203億3700万
- 2018年5月31日 +2.11%
- 207億6600万
- 2018年8月31日 -0.98%
- 205億6300万
- 2018年11月30日 +1.25%
- 208億2100万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (10)有形固定資産の減損損失に係るリスクについて2025/05/29 16:52
当社グループは、多様な立地に店舗を展開しており、店舗に係る建物及び構築物等の有形固定資産を保有しております。そのため、環境の変化等により店舗の収益性等が著しく低下し、回収可能価額が帳簿価額を下回った場合には、減損損失を計上し、当社グループの財政状況及び業績に影響を与える可能性があります。
(11)M&A等によるのれん・無形資産に係るリスクについて - #2 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 使用権資産に関連する損益は、以下のとおりであります。2025/05/29 16:52
(2)リースに係るキャッシュ・アウトフロー(借手側)(単位:百万円) 使用権資産の種類別の減価償却費 建物及び構築物 11,137 11,233 工具、器具及び備品 39 12
リースに係るキャッシュ・アウトフローの合計額は、以下のとおりであります。 - #3 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 有形固定資産は、概ね独立したキャッシュ・インフローを生成させる最小単位として、主として店舗ごとに資産のグルーピングを行っており、以下の資産種類について減損損失を計上しております。2025/05/29 16:52
営業キャッシュ・フローが継続してマイナス、または、資産の市場価値が帳簿価額より著しく下落している等、減損の兆候が認められる店舗について減損テストを行い、回収可能価額が帳簿価額を下回った場合は、当該店舗の資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を連結損益計算書の「その他の営業費用」に計上しております。(単位:百万円) 用途 種類 前連結会計年度(自 2023年3月1日 至 2024年2月29日) 当連結会計年度(自 2024年3月1日 至 2025年2月28日) 店舗 建物及び構築物 2,482 1,191 工具、器具及び備品 232 269 土地 21 36 その他 2 1
回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを税引前加重平均資本コスト(前連結会計年度9.64%~19.16%、当連結会計年度10.50%~18.61%)により現在価値に割引いて算定しております。なお、将来キャッシュ・フローがマイナスまたは使用期間が短期の場合には、割引計算は行っておりません。