有価証券報告書-第13期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～15年
工具、器具及び備品 3～10年
(2) 無形固定資産
(イ)自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(2～5年)に基づく定額法によっております。