訂正有価証券報告書-第19期(平成26年5月1日-平成27年4月30日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物…………………………3～15年
車両運搬具…………………2～6年
工具、器具及び備品………5～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
・自社利用のソフトウエア 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。