2121 MIXI

2121
2026/04/21
時価
1860億円
PER 予
13.06倍
2010年以降
赤字-102.13倍
(2010-2025年)
PBR
0.98倍
2010年以降
0.56-10.49倍
(2010-2025年)
配当 予
4.6%
ROE 予
7.48%
ROA 予
4.96%
資料
Link
CSV,JSON

MIXI(2121)の建物(純額)の推移 - 通期

【期間】

連結

2009年3月31日
1億3400万
2010年3月31日 -7.46%
1億2400万
2011年3月31日 +240.32%
4億2200万
2012年3月31日 -13.27%
3億6600万
2013年3月31日 -11.2%
3億2500万
2014年3月31日 -24%
2億4700万
2015年3月31日 +0.4%
2億4800万
2016年3月31日 +42.34%
3億5300万
2017年3月31日 +38.53%
4億8900万
2018年3月31日 +24.34%
6億800万
2019年3月31日 -38.16%
3億7600万
2020年3月31日 +999.99%
65億3700万
2021年3月31日 +8.77%
71億1000万
2022年3月31日 +39.79%
99億3900万
2023年3月31日 -4.17%
95億2500万
2024年3月31日 -3.69%
91億7400万
2025年3月31日 +6.33%
97億5500万

個別

2008年3月31日
1億5000万
2009年3月31日 -12%
1億3200万
2010年3月31日 -6.82%
1億2300万
2011年3月31日 +243.09%
4億2200万
2012年3月31日 -13.27%
3億6600万
2013年3月31日 -12.84%
3億1900万
2014年3月31日 -22.57%
2億4700万
2015年3月31日 -2.83%
2億4000万
2016年3月31日 +42.08%
3億4100万
2017年3月31日 +43.4%
4億8900万
2018年3月31日 +16.16%
5億6800万
2019年3月31日 -49.3%
2億8800万
2020年3月31日 +999.99%
45億3300万
2021年3月31日 -2.96%
43億9900万
2022年3月31日 -3.21%
42億5800万
2023年3月31日 -6.06%
40億
2024年3月31日 -5.3%
37億8800万
2025年3月31日 -6.1%
35億5700万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
主に定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/06/27 11:21
#2 固定資産除売却損の注記(連結)
※7.固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物-百万円1百万円
工具、器具及び備品6百万円4百万円
2025/06/27 11:21
#3 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
建物5,050百万円4,781百万円
土地2,698百万円2,698百万円
2025/06/27 11:21
#4 減損損失に関する注記(連結)
当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。
事業用途場所種類金額(百万円)
スポーツ事業事業用資産東京都江東区等建物2
工具器具備品2
有形固定資産(その他)0
ソフトウェア20
商標権18
長期前払費用104
静岡県伊東市建物96
オーストラリアビクトリア州工具器具備品12
無形固定資産(その他)11
継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分を基礎として資産のグルーピングを行っております。また、遊休資産及び処分予定資産については、当該資産ごとにグルーピングを行っております。
スポーツ事業において東京フットボールクラブ株式会社、株式会社チャリ・ロト及びMGB AUSTRALIA PTY LTDにかかる固定資産について、想定していた収益の達成が遅れており、計画値の達成までに時間を要すると判断したこと等により、減損損失を認識しております。
2025/06/27 11:21
#5 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
(1)当該資産除去債務の概要
当社グループは、建物の不動産賃借契約に基づき、退去時における原状回復に係る債務を資産除去債務として認識しております。
なお、当該資産除去債務の一部に関しては、資産除去債務の負債計上に代えて、不動産賃借契約に関連する敷金及び保証金の回収が最終的に見込めないと認められる金額を合理的に見積り、そのうち当連結会計年度の負担に属する金額を費用に計上する方法によっております。
2025/06/27 11:21
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/06/27 11:21
#7 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
(*2)長期貸付金に係る貸倒引当金を控除しております。
(*3)敷金及び保証金の回収が最終的に見込められないと認められる金額(賃借建物の原状回復費用見込額)の未償却残高を控除しております。
(*4)敷金及び保証金のうち、500百万円については、返還時期が未定であることから、時価の算定が困難であるため「敷金及び保証金」には含めておりません。
2025/06/27 11:21

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