建物(純額)
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 1億3400万
- 2010年3月31日 -7.46%
- 1億2400万
- 2011年3月31日 +240.32%
- 4億2200万
- 2012年3月31日 -13.27%
- 3億6600万
- 2013年3月31日 -11.2%
- 3億2500万
- 2014年3月31日 -24%
- 2億4700万
- 2015年3月31日 +0.4%
- 2億4800万
- 2016年3月31日 +42.34%
- 3億5300万
- 2017年3月31日 +38.53%
- 4億8900万
- 2018年3月31日 +24.34%
- 6億800万
- 2019年3月31日 -38.16%
- 3億7600万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 65億3700万
- 2021年3月31日 +8.77%
- 71億1000万
- 2022年3月31日 +39.79%
- 99億3900万
- 2023年3月31日 -4.17%
- 95億2500万
個別
- 2008年3月31日
- 1億5000万
- 2009年3月31日 -12%
- 1億3200万
- 2010年3月31日 -6.82%
- 1億2300万
- 2011年3月31日 +243.09%
- 4億2200万
- 2012年3月31日 -13.27%
- 3億6600万
- 2013年3月31日 -12.84%
- 3億1900万
- 2014年3月31日 -22.57%
- 2億4700万
- 2015年3月31日 -2.83%
- 2億4000万
- 2016年3月31日 +42.08%
- 3億4100万
- 2017年3月31日 +43.4%
- 4億8900万
- 2018年3月31日 +16.16%
- 5億6800万
- 2019年3月31日 -49.3%
- 2億8800万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 45億3300万
- 2021年3月31日 -2.96%
- 43億9900万
- 2022年3月31日 -3.21%
- 42億5800万
- 2023年3月31日 -6.06%
- 40億
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 主に定率法を採用しております。2023/06/22 11:38
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※7.固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。2023/06/22 11:38
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物 2 百万円 8 百万円 工具、器具及び備品 59 百万円 8 百万円 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産及び担保付債務は次の通りであります。2023/06/22 11:38
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 建物 2,610 百万円 5,271 百万円 土地 2,698 百万円 2,698 百万円 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。2023/06/22 11:38
継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分を基礎として資産のグルーピングを行っております。また、遊休資産及び処分予定資産については、当該資産ごとにグルーピングを行っております。事業 用途 場所 種類 金額(百万円) スポーツ事業 事業用資産 千葉県千葉市 建物 24 工具器具備品 396 有形固定資産(その他) 24 ソフトウェア 298 無形固定資産(その他) 9
スポーツ事業において、株式会社PIST6が運営するPIST6事業が想定していた収益を見込めなくなったことから、減損損失を認識しております。 - #5 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 1.当該資産除去債務の概要2023/06/22 11:38
当社グループは、建物の不動産賃借契約に基づき、退去時における原状回復に係る債務を資産除去債務として認識しております。
なお、当該資産除去債務の一部に関しては、資産除去債務の負債計上に代えて、不動産賃借契約に関連する敷金及び保証金の回収が最終的に見込めないと認められる金額を合理的に見積り、そのうち当連結会計年度の負担に属する金額を費用に計上する方法によっております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2023/06/22 11:38
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #7 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (*1)負債に計上されているものについては、( )で示しております。2023/06/22 11:38
(*2)敷金及び保証金の回収が最終的に見込められないと認められる金額(賃借建物の現状回復費用見込額)の未償却残高を控除しております。
当連結会計年度(2023年3月31日) (単位:百万円)