有価証券報告書-第18期(平成25年7月1日-平成26年6月30日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
主たる耐用年数
建物 5年から10年
工具、器具及び備品 2年から8年
(2) 無形固定資産
定額法
ソフトウエア
① 市場販売目的のソフトウエア
見込販売可能期間(3年)内における見込販売収益に基づく償却
② 自社利用のソフトウエア
耐用年数については、社内における利用可能期間(3年から5年)
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法