有価証券報告書-第14期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法
ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。

建物	3～15年
工具、器具及び備品	4～6年

② 無形固定資産
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。