UTグループ(2146)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1571万
- 2009年3月31日 -19.96%
- 1257万
- 2010年3月31日 +31.45%
- 1653万
- 2011年3月31日 -16.4%
- 1381万
- 2012年3月31日 +8.89%
- 1504万
- 2013年3月31日 -14.71%
- 1283万
- 2014年3月31日 +119.63%
- 2818万
- 2015年3月31日 +18.35%
- 3335万
- 2016年3月31日 +306.01%
- 1億3543万
- 2017年3月31日 -11.25%
- 1億2019万
- 2018年3月31日 +68.95%
- 2億307万
- 2019年3月31日 -3.98%
- 1億9500万
- 2020年3月31日 -7.18%
- 1億8100万
- 2021年3月31日 +26.52%
- 2億2900万
- 2022年3月31日 -5.24%
- 2億1700万
- 2023年3月31日 -9.22%
- 1億9700万
- 2024年3月31日 -2.03%
- 1億9300万
- 2025年3月31日 -7.25%
- 1億7900万
- 2026年3月31日 +143.02%
- 4億3500万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1.無形固定資産「その他」は、商標権及びソフトウエア仮勘定の合計であります。2026/06/29 9:13
2.建物の一部を賃借しており、年間の賃借料は202百万円であります。
(2) 国内子会社 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~47年
その他 2~20年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。
ハ.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、主なリース期間は5年であります。2026/06/29 9:13 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産売却損2026/06/29 9:13
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) 建物及び構築物 - 百万円 - 百万円 車両運搬具 0 - - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益2026/06/29 9:13
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) 建物及び構築物 - 百万円 0 百万円 車両運搬具 1 0 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損2026/06/29 9:13
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) 建物及び構築物 31 百万円 12 百万円 ソフトウエア 341 12 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1.建物の当期増加額の主な内訳は以下のとおりであります。2026/06/29 9:13
- #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法を採用しております。2026/06/29 9:13
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2026/06/29 9:13
ただし、建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。