無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

減価償却費
減価償却費の調整額の内容は、当社及び一部の連結子会社の本社等の共有資産としての有形固定資産、無形固定資産及び長期前払費用に係るものであります。
有形固定資産及び無形固定資産の増加額

2015/03/30 16:21

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

無形固定資産
主として、ソフトウェアであります。
(2) リース資産の減価償却の方法
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「5.会計処理基準に関する事項 (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
2.オペレーティング・リース取引
オペレーティング・リース取引のうち解約不能のものに係る未経過リース料

(単位:百万円)

	前連結会計年度 (平成26年3月31日)	当連結会計年度 (平成26年12月31日)
1年内	4,474	3,917
1年超	14,761	15,069
合計	19,236	18,986

2015/03/30 16:21

#3 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/03/30 16:21

#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産は932,522百万円(前連結会計年度末は859,498百万円)となり、73,023百万円増加しました。その主たる内訳は、大塚製薬㈱のポカリスエット生産設備等への投資により有形固定資産が29,598百万円の増加、ジャスミン Ltda.、フードステイト Inc.及び東山フイルム㈱他1社を連結の範囲に含めたこと等により無形固定資産が28,909百万円の増加となっております。
② 負債の部

2015/03/30 16:21

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年から65年
機械装置及び運搬具 2年から30年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。
在外連結子会社
主として定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/03/30 16:21