川金 HD(5614)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 16億9864万
- 2009年12月31日 -74.32%
- 4億3626万
- 2010年3月31日 +136.36%
- 10億3115万
- 2010年6月30日 -72.77%
- 2億8079万
- 2010年9月30日 +172.4%
- 7億6488万
- 2010年12月31日 +70.27%
- 13億239万
- 2011年3月31日 +22.14%
- 15億9077万
- 2011年6月30日
- -460万
- 2011年9月30日
- 2億3225万
- 2011年12月31日 +121.21%
- 5億1377万
- 2012年3月31日 +65.6%
- 8億5083万
- 2012年6月30日
- -3257万
- 2012年9月30日 -214.48%
- -1億243万
- 2012年12月31日 -51.81%
- -1億5550万
- 2013年3月31日
- -8902万
- 2013年6月30日 -470.5%
- -5億789万
- 2013年9月30日
- -4億6674万
- 2013年12月31日
- -2億1973万
- 2014年3月31日
- 1億3687万
- 2014年6月30日
- -7140万
- 2014年9月30日
- 1億6135万
- 2014年12月31日 +223.44%
- 5億2186万
- 2015年3月31日 +166.1%
- 13億8865万
- 2015年6月30日 -89.43%
- 1億4679万
- 2015年9月30日 +15.39%
- 1億6938万
- 2015年12月31日 +293.93%
- 6億6726万
- 2016年3月31日 +117.38%
- 14億5046万
- 2016年6月30日
- -2832万
- 2016年9月30日
- 5億990万
- 2016年12月31日 +123.01%
- 11億3713万
- 2017年3月31日 +90.4%
- 21億6512万
- 2017年6月30日 -96.02%
- 8621万
- 2017年9月30日 +837.26%
- 8億804万
- 2017年12月31日 +96.58%
- 15億8847万
- 2018年3月31日 +92.72%
- 30億6129万
- 2018年6月30日 -81.57%
- 5億6424万
- 2018年9月30日 +83.53%
- 10億3555万
- 2018年12月31日 +59.85%
- 16億5531万
- 2019年3月31日 +66.01%
- 27億4801万
- 2019年6月30日 -78.84%
- 5億8155万
- 2019年9月30日 +63.88%
- 9億5303万
- 2019年12月31日 +66.98%
- 15億9137万
- 2020年3月31日 +34.82%
- 21億4542万
- 2020年6月30日 -65.76%
- 7億3459万
- 2020年9月30日 +15.47%
- 8億4824万
- 2020年12月31日 +64.76%
- 13億9753万
個別
- 2009年3月31日
- 2億7475万
- 2010年3月31日 -44.15%
- 1億5345万
- 2011年3月31日 +65.21%
- 2億5352万
- 2012年3月31日 -7.63%
- 2億3417万
- 2013年3月31日 -5.62%
- 2億2100万
- 2014年3月31日 -40.54%
- 1億3141万
- 2015年3月31日 +11.53%
- 1億4657万
- 2016年3月31日 +61.91%
- 2億3731万
- 2017年3月31日 +34.01%
- 3億1802万
- 2018年3月31日 +270.04%
- 11億7683万
- 2019年3月31日 -29.33%
- 8億3166万
- 2020年3月31日 -43.01%
- 4億7396万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2020/06/26 15:43
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間取引の価格につきましては、第三者間取引価格と同額であります。 - #2 役員の報酬等(連結)
- ロ.業績連動型株式報酬に係る指標、当該指標を選択した理由2020/06/26 15:43
業績連動型株式報酬に係る指標(KPI)は、売上高と営業利益を指標としております。当該指標を選択した理由は、経営上の目標達成状況を判定する客観的な評価指標であるためです。
ハ.業績連動型株式報酬の額の決定方法 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度のわが国経済は、消費税増税や相次いだ自然災害によって個人消費が冷え込みました。設備投資や輸出などもふるわない中、第4四半期には世界的な新型コロナウィルス感染拡大の影響で景気が大きく落ち込みました。世界経済も米中貿易摩擦やイギリスのEU離脱など、不透明感がただよう中で、新型コロナウィルスの影響により経済活動が殆ど停止してしまいました。2020/06/26 15:43
このような環境の中で、当社グループでは「Tomorrow's Technology, Today.」の実現により、高品質で付加価値の高い製品の提供に努めてまいりました。売上高につきましては、受注、生産ともに計画を達成した結果、39,435百万円(前期比0.1%増)となりました。損益面では、働き手不足を補うため効率的な生産活動に努めてまいりましたが、工場稼働率が上下に振れた結果、営業利益は2,145百万円(前期比21.9%減)、経常利益は1,914百万円(前期比28.9%減)となりました。不適合品に係る対策費用として製品補償引当金を積み増した結果、親会社株主に帰属する当期純利益は816百万円(前期比235.5%増)となりました。
② 当連結会計年度のセグメント別の業績概況