BRUNO(3140)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年6月30日
- 1億1547万
- 2010年6月30日 -3.42%
- 1億1152万
- 2011年6月30日 +41.93%
- 1億5828万
- 2012年6月30日 -7.57%
- 1億4629万
- 2013年6月30日 -27.81%
- 1億560万
個別
- 2008年6月30日
- 1億1254万
- 2009年6月30日 +2.6%
- 1億1547万
- 2010年6月30日 -3.42%
- 1億1152万
- 2011年6月30日 +41.93%
- 1億5828万
- 2012年6月30日 -7.57%
- 1億4629万
- 2013年6月30日 -27.81%
- 1億560万
- 2014年6月30日 +0.45%
- 1億607万
- 2015年6月30日 -12.97%
- 9231万
- 2016年6月30日 +35.42%
- 1億2501万
- 2017年6月30日 +40.87%
- 1億7609万
- 2022年6月30日 -67.06%
- 5800万
- 2023年6月30日 -55.17%
- 2600万
- 2024年6月30日 -23.08%
- 2000万
- 2025年6月30日 -20%
- 1600万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2025/09/29 13:45
建物及び構築物
無形固定資産 - #2 主要な設備の状況
- (注)1 建物全てを賃借しており、表示における建物は内装設備等であります。なお、上記においては建設仮勘定を含んでおりません。2025/09/29 13:45
2 事業所に係る賃借料の合計は、453百万円であります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/09/29 13:45
(3) 重要な引当金の計上基準有形固定資産(リース資産を除く) 定率法なお、2010年11月25日以降に取得した建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物並びに建物付属設備及び構築物は定額法を採用しております。 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能額(5年)に基づく定額法 リース資産 :所有権移転ファイナンス・リース取引自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。:所有権移転外ファイナンス・リース取引リース期間を耐用年数として、残存価額を零(残価保証の取決めのあるものについては当該残価保証額)とする定額法を採用しております。
- #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2025/09/29 13:45
前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日) 当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 建物及び構築物 1百万円 0百万円 その他 1百万円 0百万円 - #5 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産の減価償却累計額2025/09/29 13:45
前連結会計年度(2024年6月30日) 当連結会計年度(2025年6月30日) 建物及び構築物 276 百万円 275 百万円 その他 1,224 百万円 1,335 百万円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。2025/09/29 13:45
建物 店舗 内装設備 10百万円 工具、器具及び備品 店舗 内装設備 4百万円 本社等 内装設備 4百万円 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2. 固定資産の減価償却の方法2025/09/29 13:45
3. 引当金の計上基準有形固定資産(リース資産を除く) :定率法なお、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。 無形固定資産(リース資産を除く) :定額法自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法 リース資産 :所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。:所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取決めのあるものについては当該残価保証額)とする定額法