電算システム(3630)のソフトウエアの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 2億6291万
- 2009年12月31日 -20.5%
- 2億902万
- 2010年12月31日 +65.86%
- 3億4668万
- 2011年3月31日 +51.6%
- 5億2556万
- 2011年6月30日 -4.54%
- 5億172万
- 2011年9月30日 +18.31%
- 5億9356万
- 2011年12月31日 +1.7%
- 6億366万
- 2012年3月31日 +2.32%
- 6億1769万
- 2012年6月30日 -8.65%
- 5億6426万
- 2012年9月30日 -8.78%
- 5億1474万
- 2012年12月31日 -7.86%
- 4億7430万
- 2013年3月31日 -9.74%
- 4億2812万
- 2013年6月30日 -11.14%
- 3億8041万
- 2013年9月30日 -18.58%
- 3億975万
- 2013年12月31日 -5.42%
- 2億9297万
- 2014年3月31日 -8.94%
- 2億6677万
- 2014年6月30日 -13.26%
- 2億3140万
- 2014年9月30日 +23.72%
- 2億8629万
- 2014年12月31日 +15.96%
- 3億3199万
- 2015年3月31日 -11.23%
- 2億9471万
- 2015年6月30日 -5.43%
- 2億7870万
- 2015年9月30日 +65.55%
- 4億6137万
- 2015年12月31日 -4.54%
- 4億4042万
- 2016年3月31日 +3.36%
- 4億5524万
- 2016年6月30日 -7.24%
- 4億2230万
- 2016年9月30日 +13.62%
- 4億7981万
- 2016年12月31日 +14.96%
- 5億5159万
- 2017年3月31日 -2.11%
- 5億3996万
- 2017年6月30日 -0.9%
- 5億3510万
- 2017年9月30日 +16.57%
- 6億2376万
- 2017年12月31日 +1.47%
- 6億3292万
- 2018年3月31日 -0.6%
- 6億2912万
- 2018年6月30日 -4.67%
- 5億9975万
- 2018年9月30日 -7.48%
- 5億5490万
- 2018年12月31日 -6.9%
- 5億1661万
- 2019年3月31日 -11.01%
- 4億5973万
- 2019年6月30日 -1.4%
- 4億5327万
- 2019年9月30日 -9.31%
- 4億1107万
- 2019年12月31日 -7.77%
- 3億7911万
- 2020年3月31日 +0.19%
- 3億7982万
- 2020年6月30日 -10.06%
- 3億4163万
- 2020年9月30日 -9.33%
- 3億976万
- 2020年12月31日 +6.01%
- 3億2837万
- 2021年3月31日 -18.05%
- 2億6910万
個別
- 2008年12月31日
- 2億6291万
- 2009年12月31日 -20.5%
- 2億902万
- 2010年12月31日 +65.86%
- 3億4668万
- 2011年12月31日 +74.12%
- 6億366万
- 2012年12月31日 -21.43%
- 4億7430万
- 2013年12月31日 -38.87%
- 2億8993万
- 2014年12月31日 -27.23%
- 2億1097万
- 2015年12月31日 +72.61%
- 3億6416万
- 2016年12月31日 +31.64%
- 4億7937万
- 2017年12月31日 +17.4%
- 5億6278万
- 2018年12月31日 -20.16%
- 4億4934万
- 2019年12月31日 -41.22%
- 2億6413万
- 2020年12月31日 -42.15%
- 1億5281万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (当社グループ全体)2021/03/26 11:01
(情報サービス事業)リスク項目 リスク内容 主要な取り組み のれんの減損についての影響 事業の成長のためM&Aを必要に応じて実施しており、その結果としてのれんが発生しております。将来、のれんが十分な将来キャッシュ・フローを生み出さないと判断された場合、のれんの減損が必要になり、当社グループの業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。 当社グループでは、固定資産の減損に係る会計基準に従い、資産に対する減損テストや資産評価を行っております。 ソフトウエアの減損についての影響 大規模なソフトウェア開発において計画の変更、使用状況の見直し等により収益獲得または費用削減効果が損なわれ、資産の償却または減損が必要となる場合、当社グループの業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。 当社グループでは、ソフトウエア(ソフトウエア仮勘定を含む)について、将来の収益獲得または費用削減が確実であるものかどうかを慎重に判断し資産計上しております。
- #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2021/03/26 11:01
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2019年12月31日) 当事業年度(2020年12月31日) 土地 33,207千円 33,207千円 ソフトウエア 6,305 4,911 投資有価証券 34,704 28,098
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2021/03/26 11:01
(注)1.評価性引当額が91,045千円増加しております。主な内容は、ACAS2株式会社とその子会社を新たに連結の範囲に含めたことによるものです。前連結会計年度(2019年12月31日) 当連結会計年度(2020年12月31日) 土地 33,207千円 33,207千円 ソフトウエア 6,305 4,911 投資有価証券 34,750 28,098
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額