3151 バイタルケーエスケーHD

3151
2026/06/08
時価
800億円
PER 予
9.95倍
2010年以降
赤字-54.31倍
(2010-2026年)
PBR
0.64倍
2010年以降
0.33-0.91倍
(2010-2026年)
配当 予
4.54%
ROE 予
6.4%
ROA 予
2.34%
資料
Link
CSV,JSON

バイタルケーエスケーHD(3151)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間

【期間】

連結

2014年3月31日
81億7600万
2014年6月30日 +14.84%
93億8900万
2014年9月30日 -1.21%
92億7500万
2014年12月31日 -0.91%
91億9100万
2015年3月31日 -16.19%
77億300万
2015年6月30日 -1.36%
75億9800万
2015年9月30日 -2.51%
74億700万
2015年12月31日 -0.53%
73億6800万
2016年3月31日 -10.12%
66億2200万
2016年6月30日 -1.54%
65億2000万
2016年9月30日 -2.13%
63億8100万
2016年12月31日 -1.08%
63億1200万
2017年3月31日 +11.82%
70億5800万
2017年6月30日 +8.3%
76億4400万
2017年9月30日 -2.34%
74億6500万
2017年12月31日 -1.66%
73億4100万
2018年3月31日 -1.91%
72億100万
2018年6月30日 -0.14%
71億9100万
2018年9月30日 -0.51%
71億5400万
2018年12月31日 +0.06%
71億5800万
2019年3月31日 -5%
68億
2019年6月30日 -1.41%
67億400万
2019年9月30日 -1.6%
65億9700万
2019年12月31日 -2.18%
64億5300万
2020年3月31日 -1.15%
63億7900万
2020年6月30日 -0.38%
63億5500万
2020年9月30日 -2.03%
62億2600万
2020年12月31日 -1.57%
61億2800万
2021年3月31日 -3.48%
59億1500万
2021年6月30日 -1.08%
58億5100万
2021年9月30日 -1.38%
57億7000万
2021年12月31日 -0.97%
57億1400万
2022年3月31日 -53.99%
26億2900万
2022年6月30日 -80.37%
5億1600万
2022年9月30日 +14.34%
5億9000万
2022年12月31日 +6.1%
6億2600万
2023年3月31日 +36.58%
8億5500万
2023年6月30日 -9.47%
7億7400万
2023年9月30日 +6.59%
8億2500万
2023年12月31日 +9.09%
9億
2024年3月31日 -93.33%
6000万
2024年6月30日 -15%
5100万
2024年9月30日 -70.59%
1500万
2024年12月31日 +646.67%
1億1200万
2025年3月31日 +682.14%
8億7600万
2025年6月30日 -42.92%
5億
2025年9月30日 +16%
5億8000万
2025年12月31日 +12.07%
6億5000万
2026年3月31日 -34.31%
4億2700万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
③小規模企業等における簡便法の採用
一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/20 10:43
#2 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
一部の確定給付企業年金制度には、退職給付信託が設定されております。退職一時金制度(非積立型制度でありますが、退職給付信託を設定した結果、積立型制度となっているものがあります。)では、退職給付として、給与と勤務期間に基づいた一時金を支給しております。
なお、一部の連結子会社が有する確定給付企業年金制度及び退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
また、一部の連結子会社が加入しております東北薬業厚生年金基金については2018年5月1日付で厚生労働大臣より認可を受け解散し、新たな後継制度として設立した東北薬業企業年金基金(複数事業主制度)へ同日付で移行しております。同じく一部の連結子会社が加入しておりました大阪薬業厚生年金基金については2018年3月28日付で厚生労働大臣より認可を受け解散し、新たな後継制度として設立した大阪薬業企業年金基金(複数事業主制度)へ同日付で移行しております。これら年金基金については、退職給付に関する会計基準第33項により、年金基金への要拠出額を退職給付費用として処理しております。
2025/06/20 10:43

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