訂正有価証券報告書-第6期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めていた「のれん」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。また、前連結会計年度において「流動負債」の「短期借入金」に含めていた「1年内返済予定の長期借入金」は明瞭性の観点から、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に表示していた1,984百万円は、「のれん」17百万円、「その他」1,967百万円に、「流動負債」の「短期借入金」に表示していた1,950百万円は、「短期借入金」1,050百万円、「1年内返済予定の長期借入金」900万円として組替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、受取賃貸料に対応する費用について、減価償却費及び租税公課の経費等は販売費及び一般管理費に含めて表示しておりましたが、当連結会計年度より、当該金額の重要性が増したため、「営業外費用」の「賃貸費用」として表示する方法に変更いたしました。また、前連結会計年度において、独立掲記しておりました「特別利益」の「貸倒引当金戻入額」(当連結会計年度は38百万円)は重要性が乏しいため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示し、前連結会計年度において、「特別利益」の「その他」に含めていた「投資有価証券売却益」は、特別利益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「販売費及び一般管理費」に表示していた5百万円は「営業外費用」の「賃貸費用」として、また、「特別利益」の「その他」に表示していた72百万円は「投資有価証券売却益」62百万円、「貸倒引当金戻入額」(前連結会計年度は593百万円)を含めた「その他」603百万円として組替えております。
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めていた「のれん」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。また、前連結会計年度において「流動負債」の「短期借入金」に含めていた「1年内返済予定の長期借入金」は明瞭性の観点から、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に表示していた1,984百万円は、「のれん」17百万円、「その他」1,967百万円に、「流動負債」の「短期借入金」に表示していた1,950百万円は、「短期借入金」1,050百万円、「1年内返済予定の長期借入金」900万円として組替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、受取賃貸料に対応する費用について、減価償却費及び租税公課の経費等は販売費及び一般管理費に含めて表示しておりましたが、当連結会計年度より、当該金額の重要性が増したため、「営業外費用」の「賃貸費用」として表示する方法に変更いたしました。また、前連結会計年度において、独立掲記しておりました「特別利益」の「貸倒引当金戻入額」(当連結会計年度は38百万円)は重要性が乏しいため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示し、前連結会計年度において、「特別利益」の「その他」に含めていた「投資有価証券売却益」は、特別利益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「販売費及び一般管理費」に表示していた5百万円は「営業外費用」の「賃貸費用」として、また、「特別利益」の「その他」に表示していた72百万円は「投資有価証券売却益」62百万円、「貸倒引当金戻入額」(前連結会計年度は593百万円)を含めた「その他」603百万円として組替えております。