有価証券報告書-第18期(平成26年5月1日-平成26年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 2年～15年
工具、器具及び備品 3年～15年
また、2007年3月31日以前に取得した資産については、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっています。
② 無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。