8714 池田泉州 HD

8714
2026/07/30
時価
2655億円
PER 予
13.78倍
2010年以降
赤字-46.77倍
(2010-2026年)
PBR
1.05倍
2010年以降
0.15-3.76倍
(2010-2026年)
配当 予
2.91%
ROE 予
7.61%
ROA 予
0.28%
資料
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池田泉州 HD(8714)の固定資産の推移 - 四半期

【期間】

個別

2010年3月31日
1933億
2011年3月31日 -0%
1932億9700万
2012年3月31日 -5.4%
1828億5300万
2013年3月31日 -0.01%
1828億2900万
2014年3月31日 +1.31%
1852億2100万
2014年9月30日 -0.01%
1852億1000万
2015年3月31日 +0.01%
1852億2800万
2015年9月30日 +11.53%
2065億7600万
2016年3月31日 -0.14%
2062億9100万
2016年9月30日 -0%
2062億8300万
2017年3月31日 -0.02%
2062億4200万
2017年9月30日 -0.01%
2062億2300万
2018年3月31日 -0.01%
2062億500万
2018年9月30日 +0%
2062億700万
2019年3月31日 -7.4%
1909億4100万
2019年9月30日 +0.02%
1909億7000万
2020年3月31日 -0.06%
1908億5300万
2020年9月30日 +0%
1908億5400万
2021年3月31日 ±0%
1908億5400万
2021年9月30日 +0%
1908億5500万
2022年3月31日 +0.01%
1908億6500万
2022年9月30日 +0.26%
1913億6700万
2023年3月31日 +0.01%
1913億7900万
2023年9月30日 -13.35%
1658億2800万
2024年3月31日 +0.65%
1669億800万
2024年9月30日 +0.67%
1680億2100万
2025年3月31日 +1.13%
1699億2400万
2025年9月30日 +0.08%
1700億6000万
2026年3月31日 +1.16%
1720億4000万

有報情報

#1 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
(2) 有形固定資産
当社グループは、本邦に所在している有形固定資産の金額が中間連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報
2023/11/24 11:24
#2 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
デリバティブ取引の評価は、時価法により行っております。
(3) 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
2023/11/24 11:24
#3 会計方針に関する事項(連結)
固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社の有形固定資産は、主として定額法を採用し、年間減価償却費見積額を期間により按分し計上しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年~50年
その他 2年~20年
② 無形固定資産
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、当社及び連結子会社で定める利用可能期間(主として5年)に基づいて償却しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る「有形固定資産」中のリース資産は、リース期間を耐用年数とした定額法により償却しております。なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2023/11/24 11:24
#4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
固定資産
当社グループは、本邦に所在している有形固定資産の金額が中間連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2023/11/24 11:24
#5 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
※8 有形固定資産の減価償却累計額
2023/11/24 11:24
#6 減価償却額の注記
※1 減価償却実施額は次のとおりであります。
前中間会計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日)当中間会計期間(自 2023年4月1日至 2023年9月30日)
無形固定資産0百万円0百万円
2023/11/24 11:24
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
前第2四半期連結累計期間は、有価証券の売却及び償還、並びに金銭の信託の減少による収入1,239億86百万円が、有価証券及び有形固定資産の取得による支出929億64百万円を上回ったことを主因として、305億7百万円の収入となりました。
当第2四半期連結累計期間は、有価証券の取得による支出545億46百万円が、有価証券の売却及び償還による収入152億44百万円を上回ったことを主因として、前第2四半期連結累計期間比718億89百万円減少して、413億82百万円の支出となりました。
2023/11/24 11:24
#8 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
有価証券の評価は、子会社株式及び関連会社株式については移動平均法による原価法により行っております。
2 固定資産の減価償却の方法
無形固定資産
2023/11/24 11:24

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