池田泉州 HD(8714)の固定資産の推移 - 四半期
個別
- 2010年3月31日
- 1933億
- 2011年3月31日 -0%
- 1932億9700万
- 2012年3月31日 -5.4%
- 1828億5300万
- 2013年3月31日 -0.01%
- 1828億2900万
- 2014年3月31日 +1.31%
- 1852億2100万
- 2014年9月30日 -0.01%
- 1852億1000万
- 2015年3月31日 +0.01%
- 1852億2800万
- 2015年9月30日 +11.53%
- 2065億7600万
- 2016年3月31日 -0.14%
- 2062億9100万
- 2016年9月30日 -0%
- 2062億8300万
- 2017年3月31日 -0.02%
- 2062億4200万
- 2017年9月30日 -0.01%
- 2062億2300万
- 2018年3月31日 -0.01%
- 2062億500万
- 2018年9月30日 +0%
- 2062億700万
- 2019年3月31日 -7.4%
- 1909億4100万
- 2019年9月30日 +0.02%
- 1909億7000万
- 2020年3月31日 -0.06%
- 1908億5300万
- 2020年9月30日 +0%
- 1908億5400万
- 2021年3月31日 ±0%
- 1908億5400万
- 2021年9月30日 +0%
- 1908億5500万
- 2022年3月31日 +0.01%
- 1908億6500万
- 2022年9月30日 +0.26%
- 1913億6700万
- 2023年3月31日 +0.01%
- 1913億7900万
- 2023年9月30日 -13.35%
- 1658億2800万
- 2024年3月31日 +0.65%
- 1669億800万
- 2024年9月30日 +0.67%
- 1680億2100万
- 2025年3月31日 +1.13%
- 1699億2400万
- 2025年9月30日 +0.08%
- 1700億6000万
- 2026年3月31日 +1.16%
- 1720億4000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2023/11/24 11:24
当社グループは、本邦に所在している有形固定資産の金額が中間連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- デリバティブ取引の評価は、時価法により行っております。2023/11/24 11:24
(3) 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く) - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社の有形固定資産は、主として定額法を採用し、年間減価償却費見積額を期間により按分し計上しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年~50年
その他 2年~20年
② 無形固定資産
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、当社及び連結子会社で定める利用可能期間(主として5年)に基づいて償却しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る「有形固定資産」中のリース資産は、リース期間を耐用年数とした定額法により償却しております。なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2023/11/24 11:24 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
当社グループは、本邦に所在している有形固定資産の金額が中間連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2023/11/24 11:24 - #5 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※8 有形固定資産の減価償却累計額2023/11/24 11:24
- #6 減価償却額の注記
- ※1 減価償却実施額は次のとおりであります。2023/11/24 11:24
前中間会計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日) 当中間会計期間(自 2023年4月1日至 2023年9月30日) 無形固定資産 0 百万円 0 百万円 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2023/11/24 11:24
前第2四半期連結累計期間は、有価証券の売却及び償還、並びに金銭の信託の減少による収入1,239億86百万円が、有価証券及び有形固定資産の取得による支出929億64百万円を上回ったことを主因として、305億7百万円の収入となりました。
当第2四半期連結累計期間は、有価証券の取得による支出545億46百万円が、有価証券の売却及び償還による収入152億44百万円を上回ったことを主因として、前第2四半期連結累計期間比718億89百万円減少して、413億82百万円の支出となりました。 - #8 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- 有価証券の評価は、子会社株式及び関連会社株式については移動平均法による原価法により行っております。2023/11/24 11:24
2 固定資産の減価償却の方法
無形固定資産