有価証券報告書-第7期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
主な耐用年数

建物	8年～41年
工具、器具及び備品	5年～15年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、のれんについては20年で償却しております。また、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法

主な償却期間

3年～5年