有価証券報告書-第9期(平成30年2月1日-平成31年1月31日)

※4 減損損失
前連結会計年度(自 2017年2月1日 至 2018年1月31日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	減損損失
京都本店 (京都市中京区)	店舗	建物及び構築物 工具、器具及び備品	234百万円
MJ梅田店 (大阪市北区)	店舗	建物及び構築物 工具、器具及び備品	165
名古屋本店 (名古屋市中区)	店舗	建物及び構築物 工具、器具及び備品	147
三宮店 (神戸市中央区)	店舗	建物及び構築物 工具、器具及び備品	139
日本橋店 (東京都中央区)	店舗	建物及び構築物 工具、器具及び備品	122
津田沼店 (千葉県習志野市)	店舗	建物及び構築物	122
大阪本店 (大阪市北区)	店舗	建物及び構築物 工具、器具及び備品	119
立川高島屋店 (東京都立川市)	店舗	建物及び構築物 工具、器具及び備品	87
仙台アエル店 (仙台市青葉区)	店舗	建物及び構築物 工具、器具及び備品	78
藤沢店 (神奈川県藤沢市)	店舗	建物及び構築物 工具、器具及び備品	71
新潟店 (新潟市中央区)	店舗	建物及び構築物 工具、器具及び備品	67
鹿児島店 (鹿児島県鹿児島市)	店舗	建物及び構築物 工具、器具及び備品	62
その他17店	店舗	建物及び構築物 工具、器具及び備品	331
その他	売却資産、遊休資産等	建物及び構築物 工具、器具及び備品 リース資産、土地	47

当社グループは、他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローからおおむね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位として、所有又は賃借している各ビル・店舗等を基準とした物件所在地ごとに資産のグルーピングを行っております。
当連結会計年度においては、物件所在地ごとの資産グループについては、営業活動から生じる損益が継続的にマイナス等である資産について減損の兆候を認識し、減損対象となった資産は、回収可能価額まで減額し、当該減少額を特別損失に計上いたしました。
特別損失として計上した減損損失の総額は1,798百万円であり、その内訳は、建物及び構築物1,455百万円、工具、器具及び備品314百万円、土地25百万円、リース資産3百万円であります。
なお、当資産グループの回収可能価額の算定に関しては、正味売却可能価額により測定しております。売却資産については売却予定額を基に、遊休資産の土地及び建物については、路線価等により算定し、店舗・事務所等の償却資産については、評価額零として評価しております。
なお、当連結会計年度においては使用価値による測定は行っておりません。
当連結会計年度(自 2018年2月1日 至 2019年1月31日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	減損損失
南船橋店 (千葉県船橋市)	店舗	建物及び構築物 工具、器具及び備品	62百万円
三宮店 (神戸市中央区)	店舗	建物及び構築物 工具、器具及び備品	19
大阪本店 (大阪市北区)	店舗	建物及び構築物 工具、器具及び備品	14
その他8店	店舗	建物及び構築物 工具、器具及び備品	4
その他	売却資産等	建物及び構築物 工具、器具及び備品 リース資産	7

当社グループは、他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローからおおむね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位として、所有又は賃借している各ビル・店舗等を基準とした物件所在地ごとに資産のグルーピングを行っております。
当連結会計年度においては、物件所在地ごとの資産グループについては、営業活動から生じる損益が継続的にマイナス等である資産について減損の兆候を認識し、減損対象となった資産は、回収可能価額まで減額し、当該減少額を特別損失に計上いたしました。
特別損失として計上した減損損失の総額は109百万円であり、その内訳は、建物及び構築物45百万円、工具、器具及び備品61百万円、リース資産1百万円であります。
なお、当資産グループの回収可能価額の算定に関しては、正味売却可能価額により測定しております。売却資産については売却予定額を基に、遊休資産の土地及び建物については、路線価等により算定し、店舗・事務所等の償却資産については、評価額零として評価しております。
なお、当連結会計年度においては使用価値による測定は行っておりません。