持分法の適用範囲の変動、減価償却費、のれん他1件
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 8300万
- 減価償却費
- -
- のれん
- 509億6600万
- 売上高 - エネルギー
- -
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費
- -
- のれん
- 281億300万
- 売上高 - エネルギー
- -
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- 4億9600万
- 減価償却費
- 295億9800万
- のれん
- 194億4600万
- 売上高 - エネルギー
- 9兆6996億
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費
- 317億9800万
- のれん
- 166億7400万
- 売上高 - エネルギー
- 10兆7550億
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費
- 327億1900万
- のれん
- 177億1300万
- 売上高 - エネルギー
- 9兆1247億
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費
- 340億6100万
- のれん
- 90億2000万
- 売上高 - エネルギー
- 7兆1224億
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費
- -
- のれん
- 85億3200万
- 売上高 - エネルギー
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