訂正四半期報告書-第16期第2四半期(2015/07/01-2015/09/30)

2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産の減価償却は、定率法(ただし建物については定額法)によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 5～15年
工具、器具及び備品 4～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。