固定資産
連結
- 2020年3月31日
- 1264億2200万
- 2021年3月31日 -0.92%
- 1252億5600万
個別
- 2020年3月31日
- 1342億2000万
- 2021年3月31日 -1.49%
- 1322億1400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2021/06/25 11:30
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1) リース資産の内容2021/06/25 11:30
①有形固定資産
主として、機械、運搬具及び工具器具備品であります。 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 5年間にわたる均等償却2021/06/25 11:30
(6)のれん以外の無形固定資産に配分された金額及びその主要な種類別の内訳並びに主要な種類別の
償却期間 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法2021/06/25 11:30
ア.有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。 - #5 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2021/06/25 11:30前連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)当連結会計年度
(自 2020年4月1日
至 2021年3月31日)土地 - 百万円 1 百万円 その他 4 1 計 4 2 - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2021/06/25 11:30前連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)当連結会計年度
(自 2020年4月1日
至 2021年3月31日)土地 388 百万円 0 百万円 建物及び構築物 0 - 機械、運搬具及び工具器具備品 17 20 計 406 20 - #7 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2021/06/25 11:30前連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)当連結会計年度
(自 2020年4月1日
至 2021年3月31日)建物及び構築物 56 百万円 139 百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 49 45 計 106 185 - #8 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2021/06/25 11:30 - #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2021/06/25 11:30
(単位:百万円) - #10 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たにYL Integrated Pte Ltdを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳、並びに同社株式の取得価額と同社取得のための支出(純額)との関係は次のとおりです。2021/06/25 11:30
株式の取得により新たにShanghai Changling Communication Equipment Co.,Ltdを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳、並びに同社株式の取得価額と同社取得による収入(純額)との関係は次のとおりです。流動資産 950 百万円 固定資産 288 のれん 510
流動資産 816 百万円 固定資産 2,370 のれん 466 - #11 減損損失に関する注記(連結)
- (回収可能価額の算定方法)2021/06/25 11:30
賃貸用資産及び遊休資産については、回収可能価額は正味売却価額により測定しております。正味売却価額としては、不動産鑑定評価基準に基づく鑑定評価額又は固定資産税評価額等を基に合理的な調整を行って算出した金額を使用しております。
のれんについては、回収可能価額は使用価値により測定しております。使用価値については、将来キャッシュ・フローを8.9%の割引率で割り引いて算定しております。 - #12 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2) 財政状態2021/06/25 11:30
当連結会計年度末の総資産は、3,587億5千1百万円で前連結会計年度末比66億1千7百万円の増加となりました。内訳は、流動資産で前連結会計年度末比77億8千2百万円増加し、固定資産で前連結会計年度末比11億6千5百万円減少しております。流動資産は債権回収が進んだことにより現金預金が増加しましたが、固定資産は設備投資に伴う建物及び構築物並びに建設仮勘定が増加したものの、政策保有株式の売却等により減少しております。
負債は、1,274億2千8百万円で前連結会計年度末比59億9千5百万円の減少となりました。内訳は、流動負債で前連結会計年度末比17億1千9百万円減少し、固定負債で前連結会計年度末比42億7千6百万円減少しております。主な要因は、工事未払金等の買掛債務の増加や未払法人税等の計上があったものの、短期借入金を返済したことによるものであります。 - #13 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2021/06/25 11:30
ア.有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。 - #14 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 移動平均法による原価法2021/06/25 11:30
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産