有価証券報告書-第7期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
イ.有価証券
その他有価証券
a.時価のあるもの
連結決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
b.時価のないもの
移動平均法による原価法
ロ.デリバティブ
時価法
ハ.たな卸資産
a.未成工事支出金
個別法による原価法
b.商品
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)
c.材料貯蔵品
主として移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)
イ.有価証券
その他有価証券
a.時価のあるもの
連結決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
b.時価のないもの
移動平均法による原価法
ロ.デリバティブ
時価法
ハ.たな卸資産
a.未成工事支出金
個別法による原価法
b.商品
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)
c.材料貯蔵品
主として移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)