サノヤス HD(7022)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2011年12月31日
- 18億1900万
- 2012年3月31日 -11.11%
- 16億1700万
- 2012年6月30日 +11.38%
- 18億100万
- 2012年9月30日 -26.65%
- 13億2100万
- 2012年12月31日 +5.68%
- 13億9600万
- 2013年3月31日 -23.42%
- 10億6900万
- 2013年6月30日 +20.67%
- 12億9000万
- 2013年9月30日 -6.12%
- 12億1100万
- 2013年12月31日 +20.31%
- 14億5700万
- 2014年3月31日 -44.13%
- 8億1400万
- 2014年6月30日 +66.34%
- 13億5400万
- 2014年9月30日 -4.51%
- 12億9300万
- 2014年12月31日 +12.3%
- 14億5200万
- 2015年3月31日 -30.1%
- 10億1500万
- 2015年6月30日 +32.12%
- 13億4100万
- 2015年9月30日 +28.19%
- 17億1900万
- 2015年12月31日 -24.32%
- 13億100万
- 2016年3月31日 -12.45%
- 11億3900万
- 2016年6月30日 +30.9%
- 14億9100万
- 2016年9月30日 +22.2%
- 18億2200万
- 2016年12月31日 -8.84%
- 16億6100万
- 2017年3月31日 -30.28%
- 11億5800万
- 2017年6月30日 +10.36%
- 12億7800万
- 2017年9月30日 +26.13%
- 16億1200万
- 2017年12月31日 +9.93%
- 17億7200万
- 2018年3月31日 -24.94%
- 13億3000万
- 2018年6月30日 +10.15%
- 14億6500万
- 2018年9月30日 +15.02%
- 16億8500万
- 2018年12月31日 +7.83%
- 18億1700万
- 2019年3月31日 -38.53%
- 11億1700万
- 2019年6月30日 +52.91%
- 17億800万
- 2019年9月30日 -7.38%
- 15億8200万
- 2019年12月31日 +19.47%
- 18億9000万
- 2020年3月31日 -22.54%
- 14億6400万
- 2020年6月30日 +22.06%
- 17億8700万
- 2020年9月30日 +28.88%
- 23億300万
- 2020年12月31日 +30.4%
- 30億300万
- 2021年3月31日 -63.1%
- 11億800万
- 2021年6月30日 +35.83%
- 15億500万
- 2021年9月30日 -1.59%
- 14億8100万
- 2021年12月31日 +9.59%
- 16億2300万
- 2022年3月31日 -42.21%
- 9億3800万
- 2022年6月30日 +71.96%
- 16億1300万
- 2022年9月30日 +11.84%
- 18億400万
- 2022年12月31日 +16.96%
- 21億1000万
- 2023年3月31日 -25.83%
- 15億6500万
- 2023年6月30日 +66.01%
- 25億9800万
- 2023年9月30日 +11.86%
- 29億600万
- 2023年12月31日 -12.84%
- 25億3300万
- 2024年3月31日 -41.14%
- 14億9100万
- 2024年6月30日 +37.76%
- 20億5400万
- 2024年9月30日 +10.61%
- 22億7200万
- 2024年12月31日 +20.91%
- 27億4700万
- 2025年3月31日 -53.51%
- 12億7700万
- 2025年6月30日 +94.21%
- 24億8000万
- 2025年9月30日 +23.19%
- 30億5500万
- 2025年12月31日 -26.94%
- 22億3200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
②棚卸資産
仕掛品については主として個別法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。その他については主として移動平均法に基づく原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/20 11:46 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産)2025/06/20 11:46
当連結会計年度末における流動資産は、前連結会計年度末に比べて360百万円増加し、12,806百万円となりました。これは主に、電子記録債権が636百万円、仕掛品が213百万円、原材料及び貯蔵品が139百万円、受取手形が121百万円それぞれ減少したものの、契約資産が677百万円、その他流動資産が403百万円、現金及び預金が389百万円それぞれ増加したこと等によるものです。
当連結会計年度末における固定資産は、前連結会計年度末に比べて65百万円増加し、14,869百万円となりました。これは主に、有形固定資産が83百万円、無形固定資産が48百万円それぞれ減少したものの、繰延税金資産が209百万円増加したこと等によるものです。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ②棚卸資産2025/06/20 11:46
仕掛品については主として個別法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。その他については主として移動平均法に基づく原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法