訂正有価証券報告書-第3期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内子会社は定率法(ただし、建物(附属設備を除く)は定額法)、また在外子会社は定額法
を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 4～31年
運搬具 4年
工具、器具及び備品 2～15年
レンタル用資産 2年
無形固定資産(リース資産を除く)
国内子会社及び在外子会社は定額法を採用しております。
自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法により償却しております。
その他の無形固定資産
当社及び連結子会社は定額法によっております。
リース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする
定額法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取
引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。