有価証券報告書-第5期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)は定額法)、また在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 4～31年
工具、器具及び備品 2～15年
レンタル用資産 2年
無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。