ブレインパッド（3655）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2012年9月30日: 549万
2012年12月31日 +40.93%: 775万
2013年3月31日 +319.65%: 3252万
2013年6月30日 -96.91%: 100万
2013年9月30日 +999.99%: 3449万
2013年12月31日 +35.74%: 4682万
2014年3月31日 -20.98%: 3699万
2014年6月30日 -71.21%: 1065万
2014年9月30日 +116.21%: 2303万
2014年12月31日 -31.33%: 1581万
2015年3月31日 -22.59%: 1224万
2015年6月30日 -74.48%: 312万
2015年9月30日 +12.13%: 350万
2015年12月31日 +354.28%: 1591万
2016年3月31日 -37.91%: 988万
2016年6月30日 +179.38%: 2761万
2016年9月30日 +40.64%: 3883万
2016年12月31日 +131.85%: 9004万
2017年3月31日 +16.19%: 1億462万
2017年6月30日 -81.69%: 1915万
2017年9月30日 -16.07%: 1608万
2017年12月31日 +43.41%: 2306万
2018年3月31日 +90.32%: 4389万
2018年6月30日 -36.11%: 2804万
2018年9月30日 +48.42%: 4161万
2018年12月31日 +47.02%: 6118万
2019年3月31日 +34.02%: 8200万
2019年6月30日 -20.15%: 6547万
2019年9月30日 +16.55%: 7631万
2019年12月31日 +31.19%: 1億11万
2020年3月31日 +17.4%: 1億1752万
2020年6月30日 -78.5%: 2526万
2020年9月30日 +8.74%: 2747万
2020年12月31日 +66.26%: 4567万
2021年3月31日 -18.92%: 3703万
2021年6月30日 +6.1%: 3929万
2021年9月30日 +127.88%: 8954万
2022年9月30日 -56.32%: 3911万
2022年12月31日 +65.61%: 6477万
2023年3月31日 +32.59%: 8588万
2023年6月30日 -65.97%: 2922万
2023年9月30日 +78.27%: 5209万
2023年12月31日 +17.11%: 6101万
2024年3月31日 +32.96%: 8112万
2024年6月30日 -81.28%: 1518万
2024年9月30日 +105.72%: 3124万
2024年12月31日 -44.93%: 1720万
2025年3月31日 +93.64%: 3332万
2025年6月30日 -50.01%: 1665万
2025年9月30日 +30.65%: 2176万
2025年12月31日 +38.77%: 3019万

個別

2010年6月30日: 84万
2011年3月31日 +355.49%: 385万
2011年6月30日 -54.56%: 175万
2011年9月30日 +594.75%: 1217万
2011年12月31日 -53.74%: 563万
2012年3月31日 +330.44%: 2425万
2012年6月30日 -77.49%: 545万
2013年6月30日 -81.59%: 100万
2014年6月30日 +960%: 1065万
2015年6月30日 -70.67%: 312万
2016年6月30日 +783.65%: 2761万
2017年6月30日 -30.62%: 1915万
2018年6月30日 +46.36%: 2804万
2019年6月30日 +133.5%: 6547万
2020年6月30日 -61.42%: 2526万
2021年6月30日 +55.54%: 3929万
2021年12月31日 -32.34%: 2658万
2022年3月31日 +68.58%: 4482万
2022年6月30日 +104.32%: 9157万
2023年6月30日 -68.09%: 2922万
2024年6月30日 -48.03%: 1518万
2025年6月30日 +9.66%: 1665万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
②棚卸資産
仕掛品
個別法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/09/25 15:04

#2 棚卸資産及び受注損失引当金の表示に関する注記（連結）

※2 損失が見込まれる受注契約に係る棚卸資産は、これに対応する受注損失引当金と相殺表示しております。相殺表示した棚卸資産に対応する受注損失引当金の額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年 6月30日)	当連結会計年度(2025年 6月30日)
仕掛品に係るもの	-千円	3,488千円

2025/09/25 15:04

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

④受注損失引当金
受注契約に係る将来の損失に備えるため、損失発生の可能性が高く、その損失額を合理的に見積もることができる受注契約について、当該将来損失見込額を引当計上しております。受注損失の発生が見込まれる受注契約について仕掛品が計上されている場合には、当該将来損失見込額のうち、当該仕掛品残高を限度として仕掛品残高から直接控除し、控除後残高を受注損失引当金に計上しております。
(4)重要な収益および費用の計上基準

2025/09/25 15:04

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(4)受注損失引当金
受注契約に係る将来の損失に備えるため、損失発生の可能性が高く、その損失額を合理的に見積もることができる受注契約について、当該将来損失見込額を引当計上しております。受注損失の発生が見込まれる受注契約について仕掛品が計上されている場合には、当該将来損失見込額のうち、当該仕掛品残高を限度として仕掛品残高から直接控除し、控除後残高を受注損失引当金に計上しております。
4.収益および費用の計上基準

2025/09/25 15:04