ソフトウエア

有報情報

#1 リース取引関係、財務諸表（連結）

(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法

2014/03/26 16:52

#2 主な資産及び負債の内容（連結）

ロ.関係会社株式

区分	金額(百万円)
ネクソン・ヨーロッパ・SARL	169
ルシアン・ソフトウエア・デベロップメント・カンパニー・リミテッド	19
ネクソン・エム・インク	0

③ 流動負債
イ.買掛金

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#3 主要な設備の状況

6.上記の他、主要な賃借設備として以下のものがあります。なお、移転のあった会社の年間賃借料は移転前と移転後の賃借料の合計であります。

会社名	設備の内容	賃借設備	床面積(㎡)	年間賃借料(百万円)
ネクソン・コリア・コーポレーション	事業設備	建物	33,193.79	952
ルシアン・ソフトウエア・デベロップメント・カンパニー・リミテッド	事業設備	建物	1,209.30	13
ネクソン・アメリカ・インク	事業設備	建物	4,346.51	85

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#4 事業等のリスク

当社グループが事業展開しているPCオンラインゲーム及びモバイルゲーム市場は、インターネット環境やネットワーク技術に密接に関連しており、技術革新の速度が極めて速いことから、日進月歩でプログラム等が高度化するという特徴があります。
当社グループはそうした技術革新に合わせてサービスモデルの変更や新機能に対応したソフトウエア及びコンテンツの開発等を随時行ってまいりますが、想定外の新技術や競合他社が開発した新サービスにより、適時な対応ができない場合、当社グループが提供するサービスの競争力が相対的に低下し、当社グループの事業展開及び業績に影響を及ぼす可能性があります。
② 当社グループのサービスに関わるリスク

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#5 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物附属設備 10～15年
工具、器具及び備品 4～5年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づき、定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年12月31日以前の取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/03/26 16:52

#6 固定資産除売却損の注記

※4 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2012年1月1日至 2012年12月31日)	当事業年度(自 2013年1月1日至 2013年12月31日)
建物附属設備	1百万円	-百万円
ソフトウエア	67	-
合計	68	-

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#7 減損損失に関する注記

前事業年度(自 2012年1月1日 至 2012年12月31日)

種 類	減損損失(百万円)
ソフトウエア	509
長期前払費用	128

前事業年度において当社は、開発委託を行ったゲームに関するソフトウエア及びゲームの使用料に関する長期前払費用等について、ゲームの将来の収益獲得を検討した結果、将来の収益獲得が見込めなくなったため、回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は使用価値により測定しております。
当事業年度(自 2013年1月1日 至 2013年12月31日)

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#8 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2012年12月31日)		当事業年度(2013年12月31日)
減損損失	268		43
ソフトウエア	-		25
貸倒引当金	-		24

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

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#9 財務諸表注記事項

(b)ソフトウエア
当社グループは、自社利用目的のソフトウエアを購入又は開発するための特定のコストを支出しております。
新しい科学的又は技術的知識の獲得のために行われる研究活動に対する支出は、発生時に費用計上しております。開発活動による支出については、信頼性をもって測定可能であり、技術的に実現可能であり、将来経済的便益を得られる可能性が高く、当社グループが開発を完成させ、当該資産を使用又は販売する意図及びそのための十分な資源を有している場合にのみ、無形資産として資産計上しております。

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