有価証券報告書-第9期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法(但し、建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	2～10年
工具、器具及び備品	4～15年

② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ 長期前払費用
定額法を採用しております。