- 3169
- 2026/09/10
- 時価
- 47億円
- PER 予
- 27.56倍
- 2012年以降
- 赤字-421.97倍
(2012-2026年) - PBR
- 1.5倍
- 2012年以降
- 1.04-4.8倍
(2012-2026年) - 配当 予
- 1.19%
- ROE 予
- 5.46%
- ROA 予
- 3.13%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ミサワ(3169)の商品の推移 - 四半期
個別
- 2010年1月31日
- 3億5885万
- 2011年1月31日 +13.69%
- 4億796万
- 2012年1月31日 +37.5%
- 5億6093万
- 2013年1月31日 +24.52%
- 6億9850万
- 2014年1月31日 +31.64%
- 9億1948万
- 2015年1月31日 +3.67%
- 9億5320万
- 2016年1月31日 +14.43%
- 10億9078万
- 2017年1月31日 -1.31%
- 10億7645万
- 2018年1月31日 +19.17%
- 12億8282万
- 2019年1月31日 -13.82%
- 11億552万
- 2020年1月31日 +45.57%
- 16億934万
- 2021年1月31日 -35.22%
- 10億4257万
- 2021年4月30日 +20.24%
- 12億5354万
- 2021年7月31日 +13.48%
- 14億2256万
- 2021年10月31日 +7.41%
- 15億2794万
- 2022年1月31日 -3.39%
- 14億7614万
- 2022年4月30日 +7.34%
- 15億8444万
- 2022年7月31日 +8.09%
- 17億1257万
- 2022年10月31日 +6.23%
- 18億1933万
- 2023年1月31日 -3.52%
- 17億5534万
- 2023年4月30日 +4.87%
- 18億4080万
- 2023年7月31日 -8.45%
- 16億8526万
- 2023年10月31日 -0.48%
- 16億7715万
- 2024年1月31日 -10.78%
- 14億9643万
- 2024年4月30日 +4.93%
- 15億7023万
- 2024年7月31日 +12.46%
- 17億6583万
- 2024年10月31日 -0.57%
- 17億5569万
- 2025年1月31日 -4.43%
- 16億7800万
- 2025年4月30日 +5.52%
- 17億7063万
- 2025年7月31日 -0.7%
- 17億5818万
- 2025年10月31日 -0.95%
- 17億4149万
- 2026年1月31日 -11.24%
- 15億4570万
- 2026年4月30日 +9.95%
- 16億9950万
有報情報
- #1 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2023/09/14 16:01
(注) 普通株式は完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式であります。種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(2023年7月31日) 提出日現在発行数(株)(2023年9月14日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 7,112,400 7,112,400 東京証券取引所(スタンダード市場) 単元株式数 100株 計 7,112,400 7,112,400 - - - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 販売戦略としましては、店舗戦略として、大阪府に当社店舗5店目となるunicoくずは店(大阪府枚方市)を出店しました。また、売上上位のunico札幌店、unico梅田店のフルリニューアルを行い売上拡大を図りました。デジタル戦略として、専用コンサルの活用により、ブランド認知力の向上、来店誘導システムの強化施策を実施し、継続顧客の育成と定着に努めました。また、法人セクションを拡大し、企業との提携販売の強化やコントラクト事業への参入をすすめました。2023/09/14 16:01
商品展開としましては、様々な姿勢で寛げるソファベッドとしてZIZZI(ジッジ)シリーズや、売れ筋であるソファの新作として、木やアイアン、コーデュロイ素材を組み合わせたLEND(レンド)シリーズを発売しました。また、カーテンの新作として、上質な天然素材のリネンを100%使用したPELAVA(ペラヴァ)シリーズを発売しました。
業務改善としましては、前期から取り組んでいるシステム構築による本部業務の効率化をすすめました。また、お客様からの問い合わせ対応のためのコールセンターを開設し、店舗における接客時間の担保や人員の適正化に努めました。