ティーライフ（3172）ののれんの推移 - 四半期

【期間】

連結

2013年1月31日: 2億9159万
2013年4月30日 -5.26%: 2億7624万
2013年7月31日 -5.56%: 2億6089万
2013年10月31日 -5.88%: 2億4555万
2014年1月31日 -6.25%: 2億3020万
2014年4月30日 -6.67%: 2億1485万
2014年7月31日 -7.14%: 1億9950万
2014年10月31日 -7.69%: 1億8416万
2015年1月31日 -8.33%: 1億6881万
2015年4月30日 -50.03%: 8435万
2015年7月31日 -29.02%: 5987万
2015年10月31日 -11.11%: 5322万
2016年1月31日 -12.5%: 4656万
2016年4月30日 -14.28%: 3991万
2016年7月31日 -16.67%: 3326万
2016年10月31日 -20%: 2661万
2017年1月31日 -25%: 1995万
2017年4月30日 -33.34%: 1330万
2017年7月31日 -50%: 665万
2018年10月31日 +999.99%: 1億3630万
2019年1月31日 -3.7%: 1億3125万
2019年4月30日 -3.85%: 1億2620万
2019年7月31日 -4%: 1億2115万
2019年10月31日 +2.11%: 1億2371万
2020年1月31日 -5.93%: 1億1638万
2020年4月30日 -6.3%: 1億905万
2020年7月31日 -6.72%: 1億172万
2020年10月31日 -6.61%: 9500万
2021年1月31日 -5.26%: 9000万
2021年4月30日 -5.56%: 8500万
2021年7月31日 -5.88%: 8000万
2021年10月31日 -6.25%: 7500万
2022年1月31日 -6.67%: 7000万
2022年4月30日 -7.14%: 6500万
2022年7月31日 -7.69%: 6000万
2022年10月31日 -8.33%: 5500万
2023年1月31日 +254.55%: 1億9500万
2023年4月30日 -5.64%: 1億8400万
2023年7月31日 -5.43%: 1億7400万
2023年10月31日 -6.32%: 1億6300万
2024年1月31日 +36.2%: 2億2200万
2024年4月30日 -7.21%: 2億600万
2024年7月31日 -6.8%: 1億9200万
2024年10月31日 -6.77%: 1億7900万
2025年1月31日 -7.26%: 1億6600万
2025年4月30日 -7.83%: 1億5300万
2025年7月31日 -8.5%: 1億4000万
2025年10月31日 -6.43%: 1億3100万
2026年1月31日 -6.11%: 1億2300万
2026年4月30日 -18.7%: 1億

個別

2024年7月31日: 2400万
2025年7月31日 -25%: 1800万

有報情報

#1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表（連結）

3.その他の収益には、「リース取引に関する会計基準」(企業会計基準第13号)に基づく賃貸料収入等が含まれております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。

2024/06/03 15:30

#2 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記（連結）

当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりであります。

	前第3四半期連結累計期間(自 2022年8月1日至 2023年4月30日)		当第3四半期連結累計期間(自 2023年8月1日至 2024年4月30日)
減価償却費	83	百万円	84	百万円
のれんの償却額	25		35

2024/06/03 15:30

#3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報（連結）

2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。

2024/06/03 15:30

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

流動資産の増加(同449百万円増)は、主に現金及び預金が168百万円、棚卸資産が140百万円増加したことによるものであります。
固定資産の増加(同53百万円増)は、主に建物及び構築物(純額)が25百万円減少したものの、投資有価証券が41百万円、のれんが31百万円増加したことによるものであります。
繰延資産の増加(同11百万円増)は、創立費及び開業費を計上したことによるものであります。

2024/06/03 15:30