(デリバティブ取引関係)
1.ヘッジ会計が適用されていないデリバティブ取引
(1) 通貨関連
該当事項はありません。
(2) 金利関連
該当事項はありません。
2.ヘッジ会計が適用されているデリバティブ取引
(1) 通貨関連
前連結会計年度(2021年3月31日)

ヘッジ会計 の方法	取引の種類等	主なヘッジ対象	契約額等(百万円)	うち1年超(百万円)	時価(百万円)
原則的 処理方法	為替予約取引
	買建 米ドル	買掛金	864	155	43
	買建 ユーロ	買掛金	14	14	0
合計			878	170	43

当連結会計年度(2022年3月31日)

ヘッジ会計 の方法	取引の種類等	主なヘッジ対象	契約額等(百万円)	うち1年超(百万円)	時価(百万円)
原則的 処理方法	為替予約取引
	買建 米ドル	買掛金	277	―	42
	買建 ユーロ	買掛金	407	301	18
合計			685	301	61

(2) 金利関連
前連結会計年度(2021年3月31日)

ヘッジ会計の 方法	取引の種類等	主なヘッジ対象	契約額等 (百万円)	うち1年超 (百万円)	時価 (百万円)
金利スワップの特例処理	金利スワップ取引 支払固定・受取変動	長期借入金	1,012	382	(注)

(注)金利スワップの特例処理によるものは、ヘッジ対象とされている長期借入金と一体として処理されているため、その時価は、当該長期借入金の時価に含めて記載しております。
当連結会計年度(2022年3月31日)

ヘッジ会計の 方法	取引の種類等	主なヘッジ対象	契約額等 (百万円)	うち1年超 (百万円)	時価 (百万円)
金利スワップの特例処理	金利スワップ取引 支払固定・受取変動	長期借入金	382	274	(注)

(注)金利スワップの特例処理によるものは、ヘッジ対象とされている長期借入金と一体として処理されているため、その時価は、当該長期借入金の時価に含めて記載しております。