構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
個別
- 2011年2月28日
- 720万
- 2012年2月29日 -37.25%
- 452万
- 2013年2月28日 -19.63%
- 363万
- 2014年2月28日 +333.37%
- 1575万
- 2015年2月28日 +2.45%
- 1613万
- 2016年2月29日 -3.28%
- 1561万
- 2017年2月28日 -17.28%
- 1291万
- 2018年2月28日 -11.17%
- 1147万
- 2019年2月28日 -15.64%
- 967万
- 2020年2月29日 -16.94%
- 803万
- 2021年2月28日 -39.28%
- 488万
- 2022年3月31日 -37.79%
- 303万
- 2023年3月31日 -48.78%
- 155万
- 2024年3月31日 -24.18%
- 117万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2 固定資産の減価償却の方法2024/06/25 14:00
3 引当金の計上基準(1)有形固定資産・・・・・・(リース資産を除く) 定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。建物 3～50年工具、器具及び備品 3～20年 (2)無形固定資産・・・・・・(リース資産を除く) 定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。自社利用ソフトウェア 5年 (3)リース資産・・・・・・・ 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。