サンヨーホームズ（1420）の法人税等調整額の推移 - 全期間
連結
- 2012年3月31日
- 2億9700万
- 2012年12月31日
- -6億4938万
- 2013年3月31日
- 1074万
- 2013年6月30日
- -3億3008万
- 2013年9月30日
- -1億2427万
- 2013年12月31日
- -1億368万
- 2014年3月31日
- 2556万
- 2014年6月30日
- -1億9111万
- 2014年9月30日
- 3396万
- 2014年12月31日
- -2億6091万
- 2015年3月31日
- 2億7692万
- 2015年6月30日
- -3億6797万
- 2015年9月30日
- -2億5076万
- 2015年12月31日 -83.12%
- -4億5921万
- 2016年3月31日
- 1541万
- 2016年6月30日
- -3億4334万
- 2016年9月30日
- 9852万
- 2016年12月31日 -29.6%
- 6936万
- 2017年3月31日 -74.89%
- 1741万
- 2017年6月30日
- -2億8038万
- 2017年9月30日
- -559万
- 2017年12月31日 -999.99%
- -9031万
- 2018年3月31日
- 2378万
- 2018年6月30日
- -1億5731万
- 2018年9月30日
- -1億3420万
- 2018年12月31日 -31.44%
- -1億7640万
- 2019年3月31日
- -3486万
- 2019年6月30日 -675.73%
- -2億7047万
- 2019年9月30日
- -2044万
- 2019年12月31日 -999.99%
- -2億4937万
- 2020年3月31日
- -751万
- 2020年6月30日 -999.99%
- -3億6207万
- 2020年9月30日 -26.17%
- -4億5681万
- 2020年12月31日 -3.59%
- -4億7319万
- 2021年3月31日
- 6896万
- 2021年6月30日
- -3億9487万
- 2021年9月30日
- 1612万
- 2021年12月31日
- -1億3843万
- 2022年3月31日
- -1283万
- 2022年6月30日 -999.99%
- -3億1106万
- 2022年9月30日
- -3億109万
- 2022年12月31日 -35.53%
- -4億807万
- 2023年3月31日
- -1億3050万
- 2023年6月30日 -93.34%
- -2億5231万
- 2023年9月30日
- -2億5139万
- 2023年12月31日 -40.23%
- -3億5252万
- 2024年3月31日
- 545万
- 2024年6月30日
- -1億8307万
- 2024年9月30日 -46.99%
- -2億6910万
- 2024年12月31日
- -7816万
- 2025年3月31日
- 1億7463万
- 2025年9月30日
- -5322万
- 2025年12月31日 -137.33%
- -1億2632万
個別
- 2012年3月31日
- 2億9504万
- 2013年3月31日 -96.45%
- 1048万
- 2014年3月31日 +223.9%
- 3397万
- 2015年3月31日 +723.36%
- 2億7970万
- 2016年3月31日 -96.79%
- 898万
- 2017年3月31日 +378.96%
- 4304万
- 2018年3月31日 -72.17%
- 1197万
- 2019年3月31日
- -7506万
- 2020年3月31日
- -3243万
- 2021年3月31日
- 6314万
- 2022年3月31日 -29.42%
- 4456万
- 2023年3月31日
- -1億3660万
- 2024年3月31日
- 6242万
- 2025年3月31日 +136.28%
- 1億4750万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- これに伴い、2026年4月1日に開始する事業年度以降に解消が見込まれる一時差異に係る繰延税金資産及び繰延税金負債については、法定実効税率を30.6%から31.5%に変更し計算しております。2025/06/25 14:48
この変更により、当事業年度の繰延税金資産の金額(繰延税金負債の金額を控除した金額)は13百万円増加し、法人税等調整額が13百万円減少しております。 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- これに伴い、2026年4月1日に開始する連結会計年度以降に解消が見込まれる一時差異に係る繰延税金資産及び繰延税金負債については、法定実効税率を30.6%から31.5%に変更し計算しております。2025/06/25 14:48
この変更により、当連結会計年度の繰延税金資産の金額(繰延税金負債の金額を控除した金額)は12百万円増加し、法人税等調整額が12百万円減少しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
