- 3673
- 2026/10/09
- 時価
- 957億円
- PER 予
- 27.69倍
- 2013年以降
- 赤字-195.08倍
(2013-2025年) - PBR
- 3.52倍
- 2013年以降
- 1.05-3.64倍
(2013-2025年) - 配当 予
- 1.58%
- ROE 予
- 12.73%
- ROA 予
- 7.44%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ブロードリーフ(3673)の商品の推移 - 四半期
個別
- 2010年12月31日
- 1億705万
- 2011年12月31日 -1.46%
- 1億548万
- 2012年9月30日 -6.15%
- 9899万
- 2012年12月31日 -3.21%
- 9581万
- 2013年3月31日 +10.03%
- 1億542万
- 2013年6月30日 +10.87%
- 1億1688万
- 2013年9月30日 +30.93%
- 1億5303万
- 2013年12月31日 -31.6%
- 1億468万
- 2014年3月31日 +35.71%
- 1億4205万
- 2014年6月30日 +11.12%
- 1億5785万
- 2014年9月30日 -16.99%
- 1億3103万
- 2014年12月31日 +41.2%
- 1億8502万
- 2015年3月31日 +22.99%
- 2億2756万
- 2015年6月30日 -28.77%
- 1億6209万
- 2015年9月30日 -13.15%
- 1億4078万
- 2015年12月31日 +52.82%
- 2億1515万
- 2016年3月31日 -22.69%
- 1億6634万
- 2016年6月30日 -49.86%
- 8340万
- 2016年9月30日 +20.71%
- 1億67万
- 2016年12月31日 -6.41%
- 9422万
- 2017年12月31日 -18.73%
- 7657万
- 2018年12月31日 +131.61%
- 1億7734万
- 2019年12月31日 +5.28%
- 1億8671万
- 2020年12月31日 +53.11%
- 2億8587万
- 2021年12月31日 -48.58%
- 1億4698万
- 2022年12月31日 -43.63%
- 8284万
- 2023年12月31日 -14.09%
- 7117万
- 2024年12月31日 +56.36%
- 1億1128万
- 2025年12月31日 +139.32%
- 2億6633万
有報情報
- #1 注記事項-売上収益、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
- クラウドサービス区分は、『.cシリーズ』をはじめとした月額サブスクリプション型ソフトウェアの利用料や自動車補修部品の受発注プラットフォームに係る利用料、改正電子帳簿保存法に対応したクラウドサービス『電帳.DX』などで構成されています。主にサービスを提供する期間を通して一定期間にわたって収益を認識しております。2023/08/10 15:15
パッケージシステム区分は、パッケージソフトウェアの販売のほか、パッケージソフトウェアの利用において必要となる各種サービスの手数料や、PC等の機器類・サプライの販売などで構成されています。パッケージソフトウェアの販売やPC等の機器類・サプライの販売は主に顧客への商品の引き渡し、検収の受領等、契約上の受け渡し条件の履行時に一時点で収益を認識しております。また、パッケージソフトウェアの利用において必要となる各種サービスの手数料などは一定期間にわたって収益を認識しております。
上記のうち、一時点で充足される履行義務に係る取引の対価は、履行義務の充足後、概ね1ヶ月以内に受領しております。また、一定の期間にわたり充足される履行義務に係る取引の対価は、主として契約条件に従って履行義務の進捗に応じて段階的に受領しております。いずれの約束した対価の金額にも重大な金融要素は含まれておりません。 - #2 注記事項-金融商品、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (1)公正価値の算定方法2023/08/10 15:15
金融商品の公正価値の算定方法は以下のとおりであります。
① 現金及び現金同等物、営業債権及びその他の債権、営業債務及びその他の債務 - #3 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2023/08/10 15:15
種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(2023年6月30日) 提出日現在発行数(株)(2023年8月10日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 97,896,800 97,896,800 東京証券取引所プライム市場 完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式で、単元株式数は100株であります。 計 97,896,800 97,896,800 - - - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第2四半期連結累計期間(2023年1月1日~2023年6月30日)におけるわが国経済は、コロナ禍からの正常化が進展したことにより、緩やかながらも持ち直しの動きが継続しました。一方で、ロシア・ウクライナ情勢の長期化や物価の上昇により、依然として先行きは不透明な状況が続いています。2023/08/10 15:15
このような社会情勢のなか、業務プロセスの自動化・効率化や新たなデジタルインフラへの対応等、企業によるDX(デジタルトランスフォーメーション)の動きが引き続き活発となりました。当社グループのお客様の多くが属する国内モビリティ産業においても、業務の生産性向上の観点だけではなく、消費者に提供する商品やサービスの付加価値を高め、新たな事業の創出へとつながるIT投資に積極的な姿勢が見られました。
当社グループは企業理念である「感謝と喜び」の心を根本として、中期経営計画(2022‐2028)に取り組んでいます。計画最終年度となる2028年12月期の業績目標として、連結売上収益325億円、営業利益130億円(営業利益率40%)、親会社の所有者に帰属する当期利益80億円を掲げ、2つの成長戦略である「クラウドの浸透」と「サービスの拡張」を推進しています。