有価証券報告書-第14期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2.固定資産の減価償却方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～15年
機械及び装置 5～8年
工具、器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)、特許権については主として3年で償却しております。