- 3185
- 2026/09/11
- 時価
- 26億円
- PER 予
- -倍
- 2013年以降
- 赤字-89.29倍
(2013-2026年) - PBR
- -56.5倍
- 2013年以降
- 赤字-354.11倍
(2013-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- -%
- ROA 予
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
夢展望(3185)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2012年9月30日
- 62億93万
- 2013年3月31日 -40.65%
- 36億8054万
- 2013年6月30日 +42.36%
- 52億3962万
- 2013年9月30日 +29.09%
- 67億6405万
- 2013年12月31日 -67.48%
- 21億9951万
- 2014年3月31日 +74.91%
- 38億4707万
- 2014年6月30日 +36.14%
- 52億3744万
- 2014年9月30日 +24.87%
- 65億3986万
- 2014年12月31日 -76.05%
- 15億6635万
- 2015年3月31日 +72.3%
- 26億9886万
- 2015年6月30日 -62.21%
- 10億1984万
- 2015年9月30日 +94.53%
- 19億8388万
- 2015年12月31日 +47.03%
- 29億1690万
- 2016年3月31日 +25.81%
- 36億6979万
- 2016年6月30日 -80.84%
- 7億299万
- 2016年9月30日 +90.81%
- 13億4139万
- 2016年12月31日 +69.09%
- 22億6816万
- 2017年3月31日 +36.99%
- 31億727万
個別
- 2012年9月30日
- 53億6385万
- 2013年9月30日 +6.21%
- 56億9670万
- 2014年9月30日 -12.68%
- 49億7435万
- 2015年3月31日 -57.46%
- 21億1627万
- 2016年3月31日 +16.25%
- 24億6023万
- 2017年3月31日 -3.26%
- 23億7997万
- 2018年3月31日 +36.92%
- 32億5873万
- 2019年3月31日 -0.5%
- 32億4247万
- 2020年3月31日 +3.64%
- 33億6049万
- 2021年3月31日 -18.53%
- 27億3789万
- 2022年3月31日 -33.93%
- 18億897万
- 2023年3月31日 -8.86%
- 16億4875万
- 2024年3月31日 -17.17%
- 13億6567万
- 2025年3月31日 -1.81%
- 13億4100万
- 2026年3月31日 -21.06%
- 10億5858万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- なお、継続企業の前提に関する重要な不確実性を判断するための基礎となる事業計画及び資金計画に含まれる重要な仮定は以下のとおりであります。2026/06/22 10:08
・事業計画の売上高の前提となる売上高変動率及び不採算店舗の閉店などの費用削減計画
・事業計画に基づく経常収支予測 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社においては、持続的な成長基盤の構築に向け、国内市場では不採算店舗の閉鎖並びに滞留在庫の徹底した圧縮を強力に推進いたしました。これらの施策の結果、課題であった在庫回転率は大幅に改善し、過剰在庫の解消が進んだことで営業キャッシュ・フローの創出能力が着実に回復・向上しております。第4四半期連結会計期間の後半からは、正常な営業体制への転換を図るべく商品仕入れを順次再開いたしましたが、第4四半期(1月から3月)において、サプライチェーンの調整不足から必要仕入高に対して供給が一時的に不足し、主力商品の需要を取りこぼす機会損失が発生いたしました。2026/06/22 10:08
成長ドライバーと位置付ける海外市場においては、中国子会社を拠点として、現地の消費回復需要を取り込むべく積極的な戦略を展開いたしました。特に中国国内においては、ポップアップストア出店によるリアルな顧客接点の創出と、現地SNSプラットフォームを活用したデジタルマーケティングを連動させることで、ブランド認知の拡大とファンの獲得に成功を収めております。このブランド浸透策が実売に結びつき、海外売上高の伸長がアパレル事業全体の収益を下支えする結果となりました。
ナラカミーチェジャパン株式会社においては、不採算店舗の閉店を継続的に進め、店舗当たりの人員体制の見直しなど固定費の削減に取り組んでまいりました。コスト削減の効果は顕在化してきておりますが、収益構造の抜本的な改善には至っておらず、引き続き筋肉質な体制への転換を進めてまいります。 - #3 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
- なお、継続企業の前提に関する重要な不確実性を判断するための基礎となる事業計画及び資金計画に含まれる重要な仮定は以下のとおりであります。2026/06/22 10:08
・事業計画の売上高の前提となる売上高変動率及び不採算店舗の閉店などの費用削減計画
・事業計画に基づく経常収支予測