- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
5.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には新規連結に伴う増加額を含んでいません。
【関連情報】
2016/03/31 16:24- #2 セグメント表の脚注（連結）
- グメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。
3.報告セグメントごとのEBITDAは次のとおりです。
(単位:百万円)
(注)1.EBITDAの調整額は、㈱ジャパンビバレッジホールディングス等を新規に連結の範囲に
含めたことに伴い一時的に発生したものです。
2.EBITDAは、セグメント利益に減価償却費を加えた数値です。
4.国際セグメントを、現地法人グループの親会社の所在地別に分類した売上高、利益及びEBITDAの内訳は次のとおりです。
(単位:百万円)
5.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には新規連結に伴う増加額を含んでいません。2016/03/31 16:24 - #3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
前連結会計年度(2014年12月31日)
有形固定資産
主として、車両(機械装置及び運搬具)です。
2016/03/31 16:24- #4 企業結合等関係、連結財務諸表（連結）
13.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳
| 流動資産 | 42,097 | 百万円 |
| 固定資産 | 57,304 | |
| 資産合計 | 99,401 | |
14.企業結合が当連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法
- #5 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 5～50年
機械及び装置 2～17年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しています。なお、のれんは20年で均等償却し、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づいています。2016/03/31 16:24 - #6 固定資産売却益の注記（連結）
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりです。
| 前連結会計年度
(自 2014年1月1日
至 2014年12月31日) | 当連結会計年度
(自 2015年1月1日
至 2015年12月31日) |
| 建物及び構築物 | 147 百万円 | 41 百万円 |
| 機械装置及び運搬具 | 76 | 106 |
| 土地 | 49 | 573 |
| その他 | 10 | 9 |
| 合計 | 284 | 731 |
2016/03/31 16:24 - #7 固定資産廃棄損の注記
- 固定資産廃棄損の内訳は、次のとおりです。
| 前連結会計年度
(自 2014年1月1日
至 2014年12月31日) | 当連結会計年度
(自 2015年1月1日
至 2015年12月31日) |
| 機械装置及び運搬具 | 542 百万円 | 623 百万円 |
| 工具、器具及び備品 | 2,283 | 1,672 |
| その他 | 203 | 323 |
| 合計 | 3,029 | 2,619 |
2016/03/31 16:24 - #8 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
形固定資産
(単位:百万円)
2016/03/31 16:24- #9 有形固定資産等明細表（連結）
【有形固定資産等明細表】
2016/03/31 16:24- #10 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）
持分の取得により新たに㈱ジャパンビバレッジホールディングス及びジェイティエースター㈱等を連結したこと等に伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに持分の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりです。
| 流動資産 | 42,097百万円 |
| 固定資産 | 173,287 |
| 流動負債 | △35,626 |
- #11 減損損失に関する注記（連結）
その結果、遊休資産については、帳簿価額に比し著しく時価が下落していることから、また、一部の事業用資産については将来キャッシュ・フローの見積期間にわたって回収可能性が認められないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(12,326百万円)に計上しています。
その内訳は、のれん等の無形固定資産9,513百万円、機械装置及び運搬具2,513百万円、その他299百万円です。資産グループごとの回収可能価額は、正味売却価額又は使用価値により測定しており、正味売却価額については主として処分見込価額により、使用価値については将来キャッシュ・フローを6.7%～16.5%で割り引いて算定しています。
2016/03/31 16:24- #12 税効果会計関係、財務諸表（連結）
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
| 前事業年度(2014年12月31日) | 当事業年度(2015年12月31日) |
| 前払年金費用 | - | △1,271 |
| 固定資産圧縮積立金 | △519 | △466 |
| その他 | △144 | △15 |
(表示方法の変更)
前事業年度において、独立掲記していた繰延税金資産の「退職給付引当金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より繰延税金資産の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っています。
- #13 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
| 前連結会計年度(2014年12月31日) | 当連結会計年度(2015年12月31日) |
| 繰延税金負債 | | |
| 無形固定資産 | △41,201 | △47,189 |
| 子会社投資等に係る一時差異 | △23,329 | △23,927 |
| 有形固定資産 | △2,464 | △3,948 |
| 固定資産圧縮積立金 | △1,471 | △1,280 |
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
- #14 表示方法の変更、財務諸表（連結）
(損益計算書)
前事業年度において、「特別利益」の「その他」に含めていた「固定資産売却益」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別利益」の「その他」に表示していた0百万円は、「固定資産売却益」0百万円として組み替えています。
2016/03/31 16:24- #15 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「有形固定資産」の「その他」に含めていた「リース資産」については、資産の総額の100分の1を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」の「その他」に表示していた9,764百万円は、「リース資産」5,847百万円、「減価償却累計額」△3,287百万円、「リース資産(純額)」2,560百万円、「その他」14,307百万円、「減価償却累計額」△7,103百万円、「その他(純額)」7,204百万円として組み替えています。
2016/03/31 16:24- #16 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 2～17年
工具、器具及び備品 2～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しています。ただし、耐用年数を確定できない商標権については非償却としています。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づいています。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっています。2016/03/31 16:24
