東急不動産 HD（3289）の売上高 - ウェルネスの推移 - 全期間
連結
- 2013年12月31日
- 535億5600万
- 2014年3月31日 +37.97%
- 738億9300万
- 2014年6月30日 -79.09%
- 154億4800万
- 2014年9月30日 +111.85%
- 327億2600万
- 2014年12月31日 +64.06%
- 536億9000万
- 2015年3月31日 +39.79%
- 750億5200万
- 2015年6月30日 -72.79%
- 204億1900万
- 2015年9月30日 +106.24%
- 421億1300万
- 2015年12月31日 +51.64%
- 638億5900万
- 2016年3月31日 +41.26%
- 902億500万
- 2016年6月30日 -75.92%
- 217億2100万
- 2016年9月30日 +101.64%
- 437億9800万
- 2016年12月31日 +53.72%
- 673億2600万
- 2017年3月31日 +40.24%
- 944億1600万
- 2017年6月30日 -77.58%
- 211億6700万
- 2017年9月30日 +115.3%
- 455億7300万
- 2017年12月31日 +51.95%
- 692億4600万
- 2018年3月31日 +40.11%
- 970億1900万
- 2018年6月30日 -76.04%
- 232億4600万
- 2018年9月30日 +168.11%
- 623億2600万
- 2018年12月31日 +41.73%
- 883億3400万
- 2019年3月31日 +40.27%
- 1239億400万
- 2019年6月30日 -79.3%
- 256億5200万
- 2019年9月30日 +112.21%
- 544億3600万
- 2019年12月31日 +50.12%
- 817億2000万
- 2020年3月31日 +40.06%
- 1144億5500万
- 2020年6月30日 -87.95%
- 137億9000万
- 2020年9月30日 +155.4%
- 352億2000万
- 2020年12月31日 +69.8%
- 598億300万
- 2021年3月31日 +46.54%
- 876億3800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 運営2026/06/24 15:17
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」 - #2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結子会社について連結の範囲から除いた理由
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金等の合計額は、連結会社の各々の額の3%以下の金額(会社間の取引等消去後の金額による)であり、かつ全体としても重要性が乏しいと判断したため、連結の範囲から除外しております。2026/06/24 15:17 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/06/24 15:17
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」
における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2026/06/24 15:17 - #5 売上高、地域ごとの情報（連結）
- 売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。2026/06/24 15:17 - #6 役員報酬（連結）
- 報酬体系としては、日々の業務執行の対価としての月例報酬(毎月支給の基本報酬)と、単年度実績及び経営計画の達成度、ESGへの取組等を総合的に勘案し支給する賞与(業績連動報酬等)、株価変動によるメリットとリスクを株主と共有し、中長期的な業績と企業価値の向上への貢献意識を高める株式報酬(非金銭報酬等)で構成し、月例報酬:5、賞与:4、株式報酬:1の割合を目安にすることとしております。2026/06/24 15:17
月例報酬はこの割合から支給額を算定し支給いたします。賞与は、標準額を100%とし、連結業績及び個人考課を役割に応じて用いることにより、40%から160%の範囲で変動させ個人別の賞与の額を決定しており、年1回支給いたします。なお、連結業績は、連結営業利益を主な指標とし、売上高営業利益率、ROE、EBITDA有利子負債倍率、ESGへの取組等を総合的に勘案すること、また個人考課は、担当部門業績や計画達成のための貢献度等により実施することとしております。これらの指標は、単年度の業績のみならず、経営計画の着実な進捗や非財務領域の取組も含めて総合的に評価を行うことで、中長期的な企業価値増大を推進することを目的として選定しております。なお、当事業年度の当初目標(2025年5月9日の決算短信にて当事業年度の業績予想として公表)及び実績は以下の通りとなりました。
また、株式報酬は、信託型株式報酬制度のなかで、役位に応じて設定されたポイントに基づき、原則として当社取締役退任時に当社株式を支給することとしております。指標 当初目標 実績 連結営業利益 1,530億円 1,669億円 売上高営業利益率 12.0% 13.4% ROE 10.1% 11.2% - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 経営成績2026/06/24 15:17
当連結会計年度の業績は、堅調な不動産売買市場を背景とした投資家向け売却等や仲介事業の好調、広域渋谷圏物件を中心としたオフィス・商業施設の稼働良化等により、売上高1兆2,460億円(対前期+8.3%)、営業利益1,669億円(同+18.6%)、経常利益1,478億円(同+14.4%)、親会社株主に帰属する当期純利益967億円(同+24.7%)と5期連続で増収増益となり、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益は、ホールディングス体制への移行前も含めて過去最高となりました。
<セグメント別業績>A.都市開発事業(単位:億円) 前期 当期 比較 売上高 11,503 12,460 957 営業利益 1,408 1,669 261 - #8 脚注（取締役（及び監査役）（連結）
- 宇杉 真一郎 東急不動産 都市事業ユニット、広域渋谷圏・エクスペリエンス戦略推進室担当2026/06/24 15:17
丹下 慎也 東急不動産 ウェルネス事業ユニット担当
西田 恵介 東急不動産 環境エネルギー事業本部担当 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (3)非連結子会社について連結の範囲から除いた理由2026/06/24 15:17
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金等の合計額は、連結会社の各々の額の3%以下の金額(会社間の取引等消去後の金額による)であり、かつ全体としても重要性が乏しいと判断したため、連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
