建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法
建物 8年～15年
工具、器具及び備品 3年～10年

2017/11/08 16:39

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	102	千円	1,532	千円
その他(有形固定資産)	88		380

2017/11/08 16:39

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)

場 所	用 途	種 類	減損損失(千円)
東京都中野区	事業用資産(語学学校事業)	建物及び構築物	6,031
		その他(有形固定資産)	393

当社グループは、原則として、管理会計上の区分を基礎としてグルーピングを行っており、遊休資産及び処分予定資産については個別資産ごとにグルーピングをしております。
上記事業用資産については、収益性の低下に伴い、減損損失を認識し、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(6,424千円)として特別損失に計上しました。

2017/11/08 16:39

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、一部の連結子会社は定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～15年
ロ 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアは、社内における使用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/11/08 16:39