OATアグリオ(4979)ののれんの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2013年12月31日
- 5億800万
- 2014年3月31日 -8.66%
- 4億6400万
- 2014年6月30日 -9.27%
- 4億2100万
- 2014年9月30日 -10.45%
- 3億7700万
- 2014年12月31日 -11.41%
- 3億3400万
- 2015年3月31日 -13.17%
- 2億9000万
- 2015年6月30日 -14.83%
- 2億4700万
- 2015年9月30日 -17.81%
- 2億300万
- 2015年12月31日 -21.67%
- 1億5900万
- 2016年3月31日 -27.04%
- 1億1600万
- 2016年6月30日 +58.62%
- 1億8400万
- 2016年9月30日 -36.41%
- 1億1700万
- 2016年12月31日 +1.71%
- 1億1900万
- 2017年3月31日 -9.24%
- 1億800万
- 2017年6月30日 -8.33%
- 9900万
- 2017年9月30日 -4.04%
- 9500万
- 2017年12月31日 -7.37%
- 8800万
- 2018年3月31日 -17.05%
- 7300万
- 2018年6月30日 -9.59%
- 6600万
- 2018年9月30日 +999.99%
- 22億4200万
- 2018年12月31日 +373.51%
- 106億1600万
- 2019年3月31日 -5.39%
- 100億4400万
- 2019年6月30日 -9.35%
- 91億500万
- 2019年9月30日 -5.51%
- 86億300万
- 2019年12月31日 -20.4%
- 68億4800万
- 2020年3月31日 -4.53%
- 65億3800万
- 2020年6月30日 -0.86%
- 64億8200万
- 2020年9月30日 +0.28%
- 65億
- 2020年12月31日 -0.05%
- 64億9700万
- 2021年3月31日 -0.09%
- 64億9100万
- 2021年6月30日 -0.94%
- 64億3000万
- 2021年9月30日 -3.58%
- 62億
- 2021年12月31日 -1.85%
- 60億8500万
- 2022年3月31日 +2.22%
- 62億2000万
- 2022年6月30日 +1.78%
- 63億3100万
- 2022年9月30日 -2.76%
- 61億5600万
- 2022年12月31日 -3.18%
- 59億6000万
- 2023年3月31日 +0.27%
- 59億7600万
- 2023年6月30日 +5.19%
- 62億8600万
- 2023年9月30日 -2.56%
- 61億2500万
- 2023年12月31日 -3.43%
- 59億1500万
- 2024年3月31日 +0.81%
- 59億6300万
- 2024年6月30日 +2.35%
- 61億300万
- 2024年9月30日 -10.39%
- 54億6900万
- 2024年12月31日 +0.09%
- 54億7400万
- 2025年3月31日 +0.18%
- 54億8400万
- 2025年6月30日 +1.2%
- 55億5000万
- 2025年9月30日 -3.91%
- 53億3300万
- 2025年12月31日 +1.88%
- 54億3300万
- 2026年3月31日 -4.33%
- 51億9800万
個別
- 2013年12月31日
- 4億3600万
- 2014年12月31日 -34.4%
- 2億8600万
- 2015年12月31日 -52.8%
- 1億3500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、アグリテクノ事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。2026/03/24 12:43
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
当社グループは、アグリテクノ事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。 - #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/03/24 12:43
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 退職給付費用 189 208 のれん償却額 730 763 減価償却費 777 793 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、5~15年間の定額法により償却を行っております。2026/03/24 12:43 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/03/24 12:43
3.法人税率の変更による影響前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 試験研究費等の税額控除 △5.1 △5.6 のれんの償却額 7.0 6.6 海外子会社との税率の差異 △1.8 △2.5
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に成立したことにより、2026年4月1日以後に開始する事業年度から防衛特別法人税が課されることになりました。これに伴い、繰延税金資産及び繰延税金負債の計算に使用する法定実効税率は、2026年7月1日に開始する事業年度以降に解消が見込まれる一時差異等については、従来の30.62%から31.52%に変更されます。なお、この税率変更による影響は軽微であります。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定資産)2026/03/24 12:43
当連結会計年度末における固定資産は151億4百万円となり、前連結会計年度末に比べ11億10百万円増加しました。その主な要因はリース資産が25百万円増加、ソフトウェアが78百万円増加、のれんが40百万円減少、投資有価証券が2億48百万円増加したことによるものであります。
② 負債の部 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ヘッジ対象とヘッジ手段に関する重要な条件が同一であり、かつ、ヘッジ期間を通じて相場変動又は金利変動を相殺するものと想定できるため、ヘッジの有効性の評価を省略しております。2026/03/24 12:43
(8)のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、5~15年間の定額法により償却を行っております。 - #7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (重要な会計上の見積り)2026/03/24 12:43
Blue Wave Holding B.V.の買収により認識されたのれんを含む無形固定資産の減損の兆候判断
(1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額