有価証券報告書-第11期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
1.前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「未収還付法人税等」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み換えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「未収還付法人税等」7,300千円、「その他」45,995千円は、「その他」53,295千円として組み替えております。
2.前事業年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「商標権」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み換えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」に表示していた「商標権」528千円は、「その他」528千円として組み替えております。
(貸借対照表関係)
1.前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「未収還付法人税等」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み換えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「未収還付法人税等」7,300千円、「その他」45,995千円は、「その他」53,295千円として組み替えております。
2.前事業年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「商標権」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み換えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」に表示していた「商標権」528千円は、「その他」528千円として組み替えております。