- 7814
- 2026/09/09
- 時価
- 315億円
- PER 予
- 14.47倍
- 2015年以降
- 赤字-1614.29倍
(2015-2025年) - PBR
- 1.46倍
- 2015年以降
- 0.62-2.54倍
(2015-2025年) - 配当 予
- 2.43%
- ROE 予
- 10.08%
- ROA 予
- 2.16%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2016/03/30 10:38
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、地域ごとの有形固定資産の記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 6.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2016/03/30 10:38
流動資産 1,091百万円 流動負債 887百万円 固定資産 434 固定負債 187 資産合計 1,525 負債合計 1,074 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産除く)
定率法を採用しております。
なお、耐用年数は以下のとおりです。
工具器具備品 5年2016/03/30 10:38 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内訳
2016/03/30 10:38当連結会計年度
(自 平成27年1月1日
至 平成27年12月31日)機械装置及び運搬具 9百万円 ソフトウエア 5 計 15 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳
2016/03/30 10:38当連結会計年度
(自 平成27年1月1日
至 平成27年12月31日)建物及び構築物 6百万円 機械装置及び運搬具 1 土地 10 その他 0 計 18 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳
2016/03/30 10:38当連結会計年度
(自 平成27年1月1日
至 平成27年12月31日)建物及び構築物 0百万円 機械装置及び運搬具 6 ソフトウエア 2 その他 3 計 13 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/03/30 10:38
- #8 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式会社サカモト2016/03/30 10:38
流動資産 1,091百万円 固定資産 434 のれん 538 - #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/03/30 10:38
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳当連結会計年度(平成27年12月31日) 特別償却準備金 △956 固定資産評価差額金 △25 その他有価証券評価差額金 △80
- #10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末の流動資産は131億4百万円となり、1億41百万円減少いたしました。主な要因は、現金及び預金が6億7百万円、受取手形及び売掛金が4億37百万円減少したことによるものです。2016/03/30 10:38
(固定資産)
当連結会計年度末の固定資産は176億81百万円となり19億30百万円減少いたしました。主な要因は、建物及び構築物が2億50百万円、土地が5億20百万円、のれんが1億42百万円、投資有価証券が5億98百万円減少したことによるものです。 - #11 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- ハ 当該資産除去債務の総額の増減2016/03/30 10:38
②不動産賃貸借契約による原状回復義務に関する資産除去債務当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日) 期首残高 29百万円 有形固定資産の取得に伴う増加額 新規連結子会社の取得に伴う増加額
イ 当該資産除去債務の概要 - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 10年~50年
機械装置 2年~12年
また、取得金額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
イ.市場販売目的のソフトウェアは、見込販売可能期間(3年)に基づく定額法を採用しております。
ロ.自社利用のソフトウェアは、利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/03/30 10:38