イーレックス（9517）の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 3574万
- 2015年3月31日 -89.96%
- 359万
- 2016年3月31日 +484.57%
- 2098万
- 2016年9月30日 +1.91%
- 2138万
- 2017年3月31日 +152.34%
- 5396万
- 2017年6月30日 -40.7%
- 3200万
- 2017年9月30日 +100%
- 6400万
- 2017年12月31日 -34.38%
- 4200万
- 2018年3月31日 +100%
- 8400万
- 2018年6月30日 -53.57%
- 3900万
- 2018年9月30日 +102.56%
- 7900万
- 2018年12月31日 -48.1%
- 4100万
- 2019年3月31日 +109.76%
- 8600万
- 2019年6月30日 -39.53%
- 5200万
- 2019年9月30日 +100%
- 1億400万
- 2019年12月31日 -47.12%
- 5500万
- 2020年3月31日 +101.82%
- 1億1100万
- 2020年6月30日 -44.14%
- 6200万
- 2020年9月30日 +100%
- 1億2400万
- 2020年12月31日 -44.35%
- 6900万
- 2021年3月31日 +101.45%
- 1億3900万
- 2021年6月30日 -52.52%
- 6600万
- 2021年9月30日 +103.03%
- 1億3400万
- 2021年12月31日 -44.78%
- 7400万
- 2022年3月31日 +101.35%
- 1億4900万
- 2022年6月30日 -43.62%
- 8400万
- 2022年9月30日 +96.43%
- 1億6500万
- 2022年12月31日 -47.88%
- 8600万
- 2023年3月31日 +275.58%
- 3億2300万
- 2023年6月30日 -58.51%
- 1億3400万
- 2023年9月30日 +28.36%
- 1億7200万
- 2023年12月31日 -50%
- 8600万
- 2024年3月31日 +93.02%
- 1億6600万
個別
- 2014年3月31日
- 3000万
- 2016年3月31日 -53.36%
- 1399万
- 2017年3月31日 +163.01%
- 3679万
- 2018年3月31日 +92.95%
- 7100万
- 2019年3月31日 -2.82%
- 6900万
- 2020年3月31日 +18.84%
- 8200万
- 2021年3月31日 +3.66%
- 8500万
- 2022年3月31日 -8.24%
- 7800万
- 2023年3月31日 +193.59%
- 2億2900万
- 2024年3月31日 -50.66%
- 1億1300万
- 2025年3月31日 +7.96%
- 1億2200万
- 2026年3月31日 +19.67%
- 1億4600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 15:30
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 減価償却費 211 225 賞与引当金繰入額 7 22 貸倒引当金繰入額 △1 707 - #2 引当金明細表（連結）
- 【引当金明細表】2026/06/25 15:30
科目 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 貸倒引当金 4,001 2,496 851 5,646 賞与引当金 122 146 122 146 退職給付引当金 320 154 26 449 - #3 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 15:30
(注)1.評価性引当額が250百万円増加しております。この増加の主な内容は、繰越欠損金の充当で減少したものの貸倒引当金等が増加したことによるものであります。前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 一括償却資産損金算入限度超過額 2 0 賞与引当金繰入額否認 34 42 繰越欠損金 2,919 1,559
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- デリバティブ取引の評価基準及び評価方法
時価法を採用しております。2026/06/25 15:30
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
