KeePer技研(6036)の建物(純額)の推移 - 全期間
個別
- 2014年6月30日
- 6億9815万
- 2014年9月30日 -1.11%
- 6億9038万
- 2014年12月31日 +1.33%
- 6億9958万
- 2015年3月31日 +4.77%
- 7億3299万
- 2015年6月30日 +10.02%
- 8億645万
- 2015年9月30日 +7.37%
- 8億6585万
- 2015年12月31日 +6.01%
- 9億1788万
- 2016年3月31日 -1.46%
- 9億444万
- 2016年6月30日 +16.41%
- 10億5284万
- 2016年9月30日 +0.39%
- 10億5690万
- 2016年12月31日 +21.77%
- 12億8693万
- 2017年3月31日 +5.62%
- 13億5923万
- 2017年6月30日 +8.33%
- 14億7250万
- 2017年9月30日 +9.34%
- 16億1002万
- 2017年12月31日 +5.61%
- 17億40万
- 2018年3月31日 +4.97%
- 17億8495万
- 2018年6月30日 +21.13%
- 21億6214万
- 2018年9月30日 +1.34%
- 21億9118万
- 2018年12月31日 +2.03%
- 22億3567万
- 2019年3月31日 +1.44%
- 22億6796万
- 2019年6月30日 -0.91%
- 22億4734万
- 2019年9月30日 +1.81%
- 22億8791万
- 2019年12月31日 -1.46%
- 22億5458万
- 2020年3月31日 -1.92%
- 22億1118万
- 2020年6月30日 +1.52%
- 22億4473万
- 2020年9月30日 -0.52%
- 22億3307万
- 2020年12月31日 +1.39%
- 22億6413万
- 2021年3月31日 +0.23%
- 22億6926万
- 2021年6月30日 +13.09%
- 25億6627万
- 2021年9月30日 +1.16%
- 25億9594万
- 2021年12月31日 +4.11%
- 27億261万
- 2022年3月31日 +3.19%
- 27億8894万
- 2022年6月30日 +12.13%
- 31億2711万
- 2022年9月30日 +0.56%
- 31億4455万
- 2022年12月31日 +10.4%
- 34億7173万
- 2023年3月31日 +0.29%
- 34億8197万
- 2023年6月30日 +17.82%
- 41億248万
- 2023年9月30日 +4.43%
- 42億8441万
- 2023年12月31日 +4.5%
- 44億7704万
- 2024年3月31日 +9.02%
- 48億8090万
- 2024年6月30日 +14.19%
- 55億7338万
- 2024年9月30日 +5.68%
- 58億9003万
- 2024年12月31日 +5.16%
- 61億9423万
- 2025年3月31日 +1.88%
- 63億1097万
- 2025年6月30日 +9.16%
- 68億8920万
- 2025年9月30日 +11.57%
- 76億8631万
- 2025年12月31日 -0.04%
- 76億8336万
有報情報
- #1 リース取引関係、財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2025/09/25 16:33
・有形固定資産 主としてキーパーLABO運営事業における店舗(建物)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産除売却損の注記
- ※4.固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。2025/09/25 16:33
前事業年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日) 当事業年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 建物 354千円 340千円 機械及び装置 11,669 〃 - 〃 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2025/09/25 16:33
建物 新規店舗(17店舗)による建物及び内装設備等の増加 1,386,629 千円 - #4 設備投資等の概要
- (2)キーパーLABO運営事業2025/09/25 16:33
当事業年度の主な設備投資は、新規店舗(17店舗)の建物及び内装設備等の増加により総額1,965百万円の投資を実施しました。
なお、重要な設備の除却又は売却はありません。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2025/09/25 16:33
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。