エスエルディー（3223）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

個別

2014年3月31日: 3億9075万
2014年12月31日 +26.33%: 4億9364万
2015年3月31日 -1.69%: 4億8532万
2015年6月30日 +13.26%: 5億4967万
2015年9月30日 +14.04%: 6億2685万
2015年12月31日 +14.72%: 7億1910万
2016年3月31日 +2.15%: 7億3457万
2016年6月30日 -2.7%: 7億1474万
2016年9月30日 +1.23%: 7億2355万
2016年12月31日 -11.96%: 6億3701万
2017年3月31日 -1.3%: 6億2873万
2017年6月30日 +2.22%: 6億4268万
2017年9月30日 -32.43%: 4億3424万
2017年12月31日 -4.96%: 4億1268万
2018年3月31日 -20.38%: 3億2856万
2018年6月30日 -3.22%: 3億1799万
2018年9月30日 -13.35%: 2億7553万
2018年12月31日 -2.8%: 2億6783万
2019年2月28日 -14.81%: 2億2817万
2019年5月31日 +1.36%: 2億3126万
2019年8月31日 -8.58%: 2億1142万
2019年11月30日 +0.06%: 2億1156万
2020年2月29日 +0.52%: 2億1266万
2020年5月31日 -7.9%: 1億9587万
2020年8月31日 -3.24%: 1億8952万
2020年11月30日 -1.91%: 1億8590万
2021年2月28日 -46.55%: 9936万
2021年5月31日 +4.14%: 1億347万
2021年8月31日 -3.33%: 1億3万
2021年11月30日 -3.69%: 9633万
2022年2月28日 -16.18%: 8075万
2022年5月31日 -4%: 7752万
2022年8月31日 -2.42%: 7564万
2022年11月30日 -18.85%: 6138万
2023年2月28日 -9.72%: 5541万
2023年5月31日 -4.86%: 5272万
2023年8月31日 -11.68%: 4656万
2023年11月30日 -11%: 4144万
2024年2月29日 +9.05%: 4519万
2024年5月31日 -0.36%: 4503万
2024年8月31日 +7.42%: 4837万
2024年11月30日 -3.51%: 4667万
2025年2月28日 +48.75%: 6943万
2025年5月31日 +0.59%: 6983万
2025年8月31日 -19.41%: 5628万
2025年11月30日 +6.49%: 5993万
2026年2月28日 -23.62%: 4577万

有報情報

#1 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	既存店の改装等		50,903		千円
工具、器具及び備品	既存店の改装等		8,427		千円

2.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	既存店の退店等		18,724		千円
工具、器具及び備品	既存店の退店等		3,155		千円

3.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。

2025/05/29 15:32

#2 減損損失に関する注記

(1) 当社は以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

場所		用途	種類	金額(千円)
東京都	8店舗	店舗	建物等	9,804
神奈川県	1店舗	店舗	建物等	37
大阪府	1店舗	店舗	建物等	136
福岡県	1店舗	店舗	建物等	437
合計				10,414

(2) 減損損失の計上に至った経緯
店舗における営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗及び退店の意思決定がなされた店舗について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2025/05/29 15:32

#3 設備投資等の概要

1 【設備投資等の概要】
主に店舗集客強化を目的に、当事業年度中において設備投資を実施いたしました。当該設備投資等の総額は59百万円で、その主なものは建物及び建物附属設備であります。

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#4 資産除去債務関係、財務諸表（連結）

(1) 当該資産除去債務の概要
店舗建物等の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法

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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

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