シーアールイー(3458)の仕掛販売用不動産の推移 - 四半期
連結
- 2015年1月31日
- 23億9088万
- 2015年4月30日 +234.64%
- 80億82万
- 2015年7月31日 +12.3%
- 89億8505万
- 2015年10月31日 +12.26%
- 100億8665万
- 2016年1月31日 +13.07%
- 114億534万
- 2016年4月30日 +42.36%
- 162億3678万
- 2016年7月31日 -37.62%
- 101億2798万
- 2016年10月31日 +3.95%
- 105億2816万
- 2017年1月31日 +13.63%
- 119億6311万
- 2017年4月30日 -47.91%
- 62億3159万
- 2017年7月31日 -32.51%
- 42億561万
- 2017年10月31日 +9.08%
- 45億8753万
- 2018年1月31日 +37.18%
- 62億9306万
- 2018年4月30日 +4.38%
- 65億6842万
- 2018年7月31日 -4.51%
- 62億7218万
- 2018年10月31日 +4.15%
- 65億3227万
- 2019年1月31日 +100.69%
- 131億949万
- 2019年4月30日 +12.83%
- 147億9126万
- 2019年7月31日 -0.82%
- 146億6995万
- 2019年10月31日 +3.91%
- 152億4298万
- 2020年1月31日 +21.88%
- 185億7776万
- 2020年4月30日 +2.65%
- 190億7047万
- 2020年7月31日 -54.3%
- 87億1591万
- 2020年10月31日 +31.89%
- 114億9574万
- 2021年1月31日 -24.21%
- 87億1315万
- 2021年4月30日 -18.71%
- 70億8272万
- 2021年7月31日 +286.05%
- 273億4279万
- 2021年10月31日 +30.65%
- 357億2400万
- 2022年1月31日 +3.45%
- 369億5800万
- 2022年4月30日 +2.88%
- 380億2400万
- 2022年7月31日 +15.67%
- 439億8100万
- 2022年10月31日 +8.18%
- 475億7900万
- 2023年1月31日 -28.76%
- 338億9700万
- 2023年4月30日 +47.26%
- 499億1600万
- 2023年7月31日 +17.37%
- 585億8800万
- 2023年10月31日 -14.73%
- 499億6000万
- 2024年1月31日 -27.81%
- 360億6400万
- 2024年4月30日 +6.71%
- 384億8500万
- 2024年7月31日 -3.42%
- 371億6800万
- 2024年10月31日 -33.81%
- 246億200万
- 2025年1月31日 +16.38%
- 286億3300万
個別
- 2013年7月31日
- 16億6530万
- 2014年7月31日 -40.12%
- 9億9713万
- 2015年7月31日 +537.22%
- 63億5390万
- 2016年7月31日 -50.2%
- 31億6422万
- 2017年7月31日 +32.91%
- 42億561万
- 2018年7月31日 +49.14%
- 62億7218万
- 2019年7月31日 +133.89%
- 146億6995万
- 2020年7月31日 -40.59%
- 87億1591万
- 2021年7月31日 +213.77%
- 273億4769万
- 2022年7月31日 +61.26%
- 441億
- 2023年7月31日 +28.17%
- 565億2100万
- 2024年7月31日 -39.41%
- 342億4400万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ① 資産の部2023/12/14 13:44
当第1四半期連結会計期間末における流動資産は110,517百万円となり、前連結会計年度末に比べ859百万円増加いたしました。これは主に仕掛販売用不動産が8,628百万円、現金及び預金が5,824百万円減少した一方、販売用不動産が10,347百万円、前渡金が2,984百万円、未収消費税等が2,100百万円増加したことによるものであります。固定資産は29,276百万円となり、前連結会計年度末に比べ125百万円増加いたしました。これは主に長期前払費用が112百万円、投資有価証券が94百万円減少した一方、投資その他の資産のその他が277百万円、繰延税金資産が178百万円増加したことによるものであります。繰延資産は10百万円となり、前連結会計年度末に比べ1百万円減少いたしました。これは社債発行費が1百万円減少したことによるものであります。
この結果、総資産は139,804百万円となり、前連結会計年度末に比べ983百万円増加いたしました。