四半期報告書-第14期第3四半期(平成30年1月1日-平成30年3月31日)
(注)1.セグメント利益又は損失の調整額△255,878千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用です。全社費用は、主に、各報告セグメントに帰属しない役員及び管理部門に係る人件費、経費等の一般管理費です。
2.セグメント利益又は損失は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。
3.「追加情報」に記載のとおり、工事進行基準の進捗率の見積方法については、従来、「直接作業時間比率」
で測定していました。しかしながら、平成29年8月10日に公表した中期経営計画に基づき、当社グループの主力セクターを「エネルギー」から「水」へ変更したこと、貝塚工場の移転縮小にともない国内製造のインターナルの一部を外注化し、生産体制を見直したことにより、「原価比例法」による測定が実態に基づく進捗をより合理的に反映できると判断し、第1四半期連結会計期間に着手した工事契約から「原価比例法」に変更しています。
これにより、従来の方法と比べて、当第3四半期連結累計期間の売上高が「水関連」で6,346千円、「エネルギー関連」で49,232千円それぞれ増加し、セグメント利益が「水関連」で4,519千円、「エネルギー関連」で7,856千円それぞれ増加しています。
2.セグメント利益又は損失は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。
3.「追加情報」に記載のとおり、工事進行基準の進捗率の見積方法については、従来、「直接作業時間比率」
で測定していました。しかしながら、平成29年8月10日に公表した中期経営計画に基づき、当社グループの主力セクターを「エネルギー」から「水」へ変更したこと、貝塚工場の移転縮小にともない国内製造のインターナルの一部を外注化し、生産体制を見直したことにより、「原価比例法」による測定が実態に基づく進捗をより合理的に反映できると判断し、第1四半期連結会計期間に着手した工事契約から「原価比例法」に変更しています。
これにより、従来の方法と比べて、当第3四半期連結累計期間の売上高が「水関連」で6,346千円、「エネルギー関連」で49,232千円それぞれ増加し、セグメント利益が「水関連」で4,519千円、「エネルギー関連」で7,856千円それぞれ増加しています。