メタリアル(6182)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2015年2月28日
- 1401万
- 2015年8月31日 -1.45%
- 1380万
- 2015年11月30日 +97.76%
- 2730万
- 2016年2月29日 -48.43%
- 1408万
- 2016年5月31日 +101.02%
- 2831万
- 2016年8月31日 -28.64%
- 2020万
- 2016年11月30日 +37.36%
- 2775万
- 2017年2月28日 -42.84%
- 1586万
- 2017年5月31日 +143.92%
- 3869万
- 2017年8月31日 -54.87%
- 1745万
- 2017年11月30日 +106.97%
- 3613万
- 2018年2月28日 -43.58%
- 2038万
- 2018年5月31日 +115.29%
- 4389万
- 2018年8月31日 -47.14%
- 2320万
- 2018年11月30日 +141.22%
- 5597万
- 2019年2月28日 -52.52%
- 2657万
- 2019年5月31日 +165.24%
- 7049万
- 2019年8月31日 -53.76%
- 3259万
- 2019年11月30日 +107.6%
- 6766万
- 2020年2月29日 -25.15%
- 5065万
- 2020年5月31日 +97.6%
- 1億8万
- 2020年8月31日 -45.1%
- 5494万
- 2020年11月30日 +73.9%
- 9555万
- 2021年2月28日 -39.07%
- 5822万
- 2021年5月31日 +90.66%
- 1億1100万
- 2021年8月31日 -48.84%
- 5678万
- 2021年11月30日 +60.25%
- 9100万
- 2022年2月28日 -46.86%
- 4835万
- 2022年5月31日 +95.68%
- 9462万
- 2022年8月31日 -51.18%
- 4619万
- 2022年11月30日 +96.04%
- 9056万
- 2023年2月28日 -50.47%
- 4486万
- 2023年5月31日 +92.35%
- 8628万
- 2023年8月31日 -51.16%
- 4214万
- 2023年11月30日 +96.14%
- 8266万
- 2024年2月29日 -44.8%
- 4563万
- 2024年5月31日 +102.19%
- 9226万
- 2024年8月31日 -48.67%
- 4735万
- 2024年11月30日 +17.45%
- 5562万
- 2025年2月28日 -17.67%
- 4579万
- 2025年5月31日 +94.95%
- 8927万
- 2025年8月31日 -69.33%
- 2737万
- 2025年11月30日 +110.56%
- 5764万
- 2026年2月28日 -45.24%
- 3156万
- 2026年5月31日 +28.19%
- 4046万
個別
- 2015年2月28日
- 666万
- 2016年2月29日 +15.78%
- 771万
- 2017年2月28日 +22.57%
- 946万
- 2018年2月28日 +51.63%
- 1434万
- 2019年2月28日 +34.8%
- 1933万
- 2020年2月29日 +113.83%
- 4134万
- 2021年2月28日 +19.4%
- 4936万
- 2022年2月28日 -81.14%
- 930万
- 2023年2月28日 -16.13%
- 780万
- 2024年2月29日 -16.42%
- 652万
- 2025年2月28日 +21.18%
- 790万
- 2026年2月28日 -16.73%
- 658万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 営業費用のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/05/27 16:32
(表示方法の変更)前事業年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当事業年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 減価償却費 2,053 980 賞与引当金繰入額 2,877 -
前事業年度において、主要な費目として表示しておりませんでした「業務委託料」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より主要な費目として表示しております。なお、この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度においても主要な費目として表示しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 売上債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、当社及び連結子会社は一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2026/05/27 16:32
ロ 賞与引当金
当社及び一部の連結子会社は従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額の当連結会計年度負担額を計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- 2026/05/27 16:32
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 1,111,981 1,044,480 1,111,981 1,044,480 賞与引当金 7,907 32,498 33,820 6,584 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/27 16:32
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年2月28日) 当事業年度(2026年2月28日) 繰延税金資産 賞与引当金 2,766千円 2,192千円 繰越欠損金 33,804 72,442
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/27 16:32
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 未払事業税 2,521千円 10,072千円 賞与引当金 17,494 12,228 投資有価証券評価損 92,246 94,927
前連結会計年度(2025年2月28日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
3.引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
売上債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2026/05/27 16:32