ダブルスタンダード（3925）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2015年3月31日: 635万
2015年9月30日 -9.21%: 577万
2015年12月31日 -5.06%: 547万
2016年3月31日 -5.35%: 518万
2016年6月30日 -4.57%: 494万
2016年9月30日 -4.79%: 471万
2016年12月31日 +634.68%: 3461万
2017年3月31日 -1.71%: 3401万
2017年6月30日 -1.74%: 3342万
2017年9月30日 -1.77%: 3283万
2017年12月31日 -1.81%: 3223万
2018年3月31日 -1.84%: 3164万
2018年6月30日 -1.87%: 3105万
2018年9月30日 -1.97%: 3044万
2018年12月31日 -2.13%: 2979万
2019年3月31日 +1.04%: 3010万
2019年6月30日 -2.02%: 2949万
2019年9月30日 -2.06%: 2888万
2019年12月31日 -2.1%: 2828万
2020年3月31日 -2.15%: 2767万
2020年6月30日 -2.19%: 2706万
2020年9月30日 -2.24%: 2646万
2020年12月31日 -2.29%: 2585万
2021年3月31日 -2.34%: 2524万
2021年6月30日 -2.4%: 2464万
2021年9月30日 -2.46%: 2403万
2021年12月31日 -2.53%: 2342万
2022年3月31日 +153.18%: 5930万
2022年6月30日 -1.72%: 5829万
2022年9月30日 -0.21%: 5816万
2022年12月31日 +7.07%: 6228万
2023年3月31日 -1.82%: 6114万
2023年6月30日 -1.85%: 6001万
2023年9月30日 -1.89%: 5888万
2023年12月31日 -1.92%: 5775万
2024年3月31日 -1.96%: 5662万
2024年6月30日 -2%: 5548万
2024年9月30日 -2.04%: 5435万
2024年12月31日 +505.64%: 3億2921万
2025年3月31日 -1.09%: 3億2563万
2025年6月30日 -1.1%: 3億2205万
2025年9月30日 -1.11%: 3億1847万
2025年12月31日 -1.12%: 3億1489万

個別

2017年3月31日: 3401万
2018年3月31日 -6.97%: 3164万
2019年3月31日 -4.88%: 3010万
2020年3月31日 -8.07%: 2767万
2021年3月31日 -8.77%: 2524万
2022年3月31日 +134.92%: 5930万
2023年3月31日 -5.41%: 5610万
2024年3月31日 -7.37%: 5196万
2025年3月31日 -7.95%: 4783万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっています。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/06/30 15:30

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※3 国庫補助金等による圧縮記帳額(直接減額方式)

	前連結会計年度(2024年3月31日)		当連結会計年度(2025年3月31日)
建物	―	千円	122,590	千円
工具、器具及び備品	―	千円	123	千円

2025/06/30 15:30

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(固定資産)
固定資産につきましては、前連結会計年度末より70百万円増加し1,123百万円となりました。これは主に、建設仮勘定が98百万円、投資有価証券が100百万円、それぞれ減少した一方、建物が269百万円増加したことによるものであります。
(流動負債)

2025/06/30 15:30

#4 設備投資等の概要

1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度における当社グループの設備投資の総額は347百万円であり、その主なものは、子会社による新事務所建築による建物の取得282百万円、自社システムのサーバ等の増強に伴う工具、器具及び備品の取得59百万円、自社システムの開発及び改修等によるソフトウェアの取得8百万円によるものであります。
なお、当連結会計年度において重要な設備の除却、売却等はありません。

2025/06/30 15:30

#5 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(*2)連結貸借対照表における敷金及び保証金の金額と金融商品の時価開示における「連結貸借対照表計上額」との差
額は、当連結会計年度末における敷金及び保証金の回収が最終的に見込めないと認められる金額(賃借建物の原
状回復費用見込額)の未償却残高であります。

2025/06/30 15:30