有価証券報告書-第15期(平成28年10月1日-平成29年9月30日)
- 【提出】
- 2017/12/21 10:16
- 【資料】
- PDFをみる
- 【項目】
- 94項目
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法(ただし平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~15年
工具、器具及び備品 4~15年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、償却年数は次のとおりであります。
自社利用のソフトウエア 5年(社内における利用可能期間)