3981 ビーグリー

3981
2024/04/26
時価
66億円
PER 予
6.94倍
2017年以降
8.19-44.85倍
(2017-2023年)
PBR
0.92倍
2017年以降
0.78-3.11倍
(2017-2023年)
配当 予
1.6%
ROE 予
13.3%
ROA 予
5.03%
資料
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CSV,JSON

売上高

【期間】

連結

2014年12月31日
57億2864万
2015年12月31日 +25.55%
71億9249万
2020年12月31日 +72.1%
123億7812万
2021年12月31日 +50.57%
186億3720万
2022年12月31日 +0.41%
187億1317万
2023年12月31日 +1.96%
190億8073万

個別

2014年12月31日
39億2070万
2015年12月31日 +83.6%
71億9833万
2016年12月31日 +15.83%
83億3773万
2017年12月31日 +7.62%
89億7292万
2018年12月31日 +2.42%
91億9038万
2019年12月31日 +13.17%
104億106万
2020年12月31日 +6.74%
111億248万
2021年12月31日 +11.38%
123億6576万
2022年12月31日 -1.04%
122億3727万
2023年12月31日 +2.67%
125億6385万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「コンテンツセグメント」は、当社の子会社であるぶんか社グループの既存事業を中心とした電子書籍、出版及びそれらの付帯ビジネス等で構成されております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
2024/03/28 15:01
#2 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報
顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、連結財務諸表「注記事項(セグメント情報等)3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報」に記載の通りであります。
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報
2024/03/28 15:01
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部利益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2024/03/28 15:01
#4 売上高、地域ごとの情報(連結)
(1) 売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2024/03/28 15:01
#5 役員報酬(連結)
基本報酬の水準については、当社の事業規模等を考慮した客観的なベンチマークを行い、各取締役(監査等委員である取締役を除く。)の基本報酬の額は、各取締役に求められる職責、業績への貢献度等の評価を勘案し、取締役会において決定します。なお、業務執行取締役の報酬構成比については、業績への貢献及び関与の度合いが大きい代表取締役、事業部門を担当する取締役、管理部門を担当する取締役の順に、業績連動報酬及び株式報酬の変動幅が大きくなるように設計されております。
業績連動報酬は、基本報酬を算定の基礎として、売上高と営業利益に関する各事業年度における目標達成率、業績への貢献度等の評価及び役職に応じた変数を乗じて算出された額に基づき取締役会において決定します。当社は、売上規模及び収益性のバランスが取れた健全な成長の実現を業務執行取締役に動機づけるため、売上高と営業利益に関する各事業年度における目標達成率を業績連動報酬の指標としております。なお、業績連動報酬は、上記のとおり取締役会において各業務執行取締役に対する支給額が決定されたのち、当該額を12分割した額を1年間にわたり毎月支払うものとします。
株式報酬は、一定の譲渡制限期間及び当社による無償取得事由等の定めに服する当社普通株式(以下、「特定譲渡制限付株式」という。)を割当てるものとし、当該特定譲渡制限付株式に関する報酬等として支給する金銭報酬債権の額は、各業務執行取締役に求められる職責、業績への貢献度等の評価を勘案し、取締役会において決定します。当該特定譲渡制限付株式の具体的な内容及び数の上限につきましては次のとおりであります。
2024/03/28 15:01
#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(3) 経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等
経営方針に基づき、売上高及び親会社株主に帰属する当期純利益、また株主重視の観点から株主資本当期純利益率(ROE)をそれぞれ重要な指標と考えております。2024年度の目標値は、売上高20,118百万円、親会社株主に帰属する当期純利益925百万円、ROE12.5%であります。
(4) 経営環境
2024/03/28 15:01
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
さらに、コンテンツプロデュースカンパニーとしての機能強化や成長加速のため、2021年11月に資本業務提携契約を締結した日本テレビ放送網株式会社(以下、「日本テレビ」という。)との協業案件を継続的に推進いたしました。
これらの結果、当連結会計年度の売上高は19,080,733千円(前年同期比2.0%増)、営業利益は1,496,908千円(前年同期比14.7%減)、経常利益は1,440,459千円(前年同期比10.4%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は689,204千円(前年同期比3.7%増)となりました。なお、当社グループは、株主資本当期純利益率(ROE)を重要な経営指標と位置づけております。当連結会計年度末の株主資本当期純利益率(ROE)は10.4%(前年同期11.1%)となり、前連結会計年度末と比較して0.7ポイントの減少となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。
2024/03/28 15:01
#8 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との取引高
前事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日)当事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日)
営業取引による取引高
売上高363千円1,090千円
売上原価153,665155,912
2024/03/28 15:01
#9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1.顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(セグメント情報等)3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債、その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報」に記載しております。
2024/03/28 15:01